【研究領域課題番号】18H03501 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

合理性 / 意思決定 / コミュニケーション / 非言語情報 / インタラクション / 集団意思決定

【研究成果の概要】

2020年度は、以下の記す3点について計算機シミュレーションや認知実験に基づいて分析を進めた。

まず1点目として、言語表現の違いによって生じる非一貫した私たちの決定行動が、具体的にどのような利得や損失がもたらされているのかについて、新たなパラダイムを想定し、計算機シミュレーションに基づいて理論的な検証を行った。結果として、言語表現に影響を受けた意思決定が必ずしも非合理的になるわけではないことが明らかになった。
２点目として、情報伝達者の表情が情報の受け手である意思決定者に与える影響について認知実験を実施した上で分析を行った。結果として、表情と用いる言語表現の間に相互作用的な影響を意思決定者に与えていることが明らかになった。このことから、従来から指摘されてきた言語ニュアンスの影響は、言語表現が持つ表面的な意味合いからだけでは説明できない影響を持つ可能性が明らかになった。
３点目として、個人特性と合理的な意思決定を促すコミュニケーションの関係性について分析を行った。具体的には、個人が持つ実世界に関する確率的信念によってコミュニケーション行動がどのように変化するかについて分析を行った。結果として、情報伝達者が持つ確率的信念の違いによって情報伝達者が用いる語彙が変化することが明らかになった。このことは、合理的な意思決定を促すコミュニケーションの性質を考えていく上で、個人が持つ確率的信念が重要な要因として関わっている可能性を示す知見である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31

【配分額】17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)

【研究分野】科学教育

【研究領域課題番号】17K01045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害 / コミュニケーション / 不確実性 / 地震災害 / ナラティヴ / ハザードマップ / 自分のこと化 / 主体性 / 地震防災 / 地震動予測地図 / 意思決定 / 避難行動 / 防災小説 / 南海トラフ巨大地震 / リスク・コミュニケーション / 地震 / 防災 / 科学と社会 / 防災教育

【研究成果の概要】

東日本大震災から1１年を迎える202１年度末に岩手県および宮城県沿岸部に赴いて，東日本大震災の被災地域にて成果を報告しようと思っていたが，新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けてキャンセルせざるを得ない状況であった．

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】22730287 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経営組織 / 意思決定 / コミュニケーション / シミュレーション / 組織デザイン / オフィス

【研究成果の概要】

職場のオープン化・流動化に伴うワークスタイルの変化が個人・組織にどのような影響をもたらすのかを、シミュレーションによるモデル化と実証研究を一貫して行った。その結果、職場のオープン化・流動化が意図せざるコミュニケーションを活性化する条件、意図せざるコミュニケーションの活性化がイノベーションや問題解決の促進につながる条件が明らかとなった。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2010 - 2011

【配分額】2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)

【研究分野】医療社会学

【研究領域課題番号】21390161 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

緩和ケア / 診療ガイドライン / QOL評価 / MID / 意思決定 / エビデンス / 情報共有 / 患者の視点 / EORTC QLQ-C15-PAL / 緩和ケアのエビデンス / コミュニケーション / がん

【研究成果の概要】

がん診療ガイドライン作成者と緩和ケア臨床家へのインタビュー調査と、海外がん診療ガイドラインの内容分析から、緩和ケアのエビデンス構築、完治を目指す治療から緩和ケアへつなぐ情報、緩和ケア記載量と執筆者属性、および患者中心の医療等の診療ガイドライン作成の方針を明示することが課題として示唆された。一般の人々を対象とした全国調査から、「QOL」の認知度は約2割であった。緩和ケア患者用のQOL評価票であるEORTC QLQ-C15-PAL日本語版を検証した。そのQOL評価票を用いて、多施設共同前向き研究を実施し、緩和ケアにおけるQOLスコアの臨床で意味がある最小の差(MID)を検討した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】19,370千円 (直接経費: 14,900千円、間接経費: 4,470千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】12572003 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

韓国 / 台湾 / 中国 / 質問票調査 / インタビュー調査 / 取引国イメージ / 越境ビジネスマン / 比較研究 / 日系企業 / コミュニケーション / 認識ギャップ / 国際研究者交流(中国・韓国・台湾) / ケース・スタディ / 長江流域 / 対象国イメージ / 外資系企業 / アイデアの交換 / 双方向的研究 / 台湾人マネジャー / 日本人イメージ / 情報共有 / 意思決定 / 日本人との距離感

【研究成果の概要】

この3年プロジェクトで行った実地調査は合計4種類。台湾の日系企業で働く現地従業員を対象にしたインタビュー調査(平成12年)、中国の日系・韓国系・台湾系企業で働く現地従業員を対象にした質問票調査(平成13年)、中国でビジネスを展開している日本人・韓国人・台湾人のビジネスマン(平成13年)、それに韓国と台湾の日系企業で働く現地従業員を対象にした質問票調査(平成13〜14年)がそれである。これらのデータを用いた細かな比較分析の結果については、調査プロジェクトに従事した海外共同研究者とともに今後つめねばならない点も少なくないが、現時点で発見された点について、以下、簡単に記すこととする。
第一に、日系企業に勤務する東アジアの現地従業員は、それぞれの社会的文脈やみずからの個人的な経験から日系企業で働くことの意味を解釈し、日本人を評価している。これを「発見」と呼ぶにはあまりに陳腐かもしれないが、やはり、こうした個別性・特殊性を抜きに越境ビジネスマンの取引国イメージを論じることはできない。
第二に、中国に進出した日系、韓国系、台湾系で働く現地従業員の考え方や、逆に日本人、韓国人、台湾人のビジネスマンには、共通した点とそれぞれに異なる点がある。その詳細については、報告書を参照してもらいたいが、たとえば、中国でのビジネスに「人間関係」が大きな影響を与えているという基本的な認識では、日本人であれ、韓国人・台湾人であれ、大きな違いはない。
最後に、ビジネス経験の長い者ほど、さまざまな摩擦を経験しながらも、相手国に対する直接的な悪感情や悪評価を表出しない傾向にある。今回の調査の中でもっとも印象的な発見の一つに、韓国と台湾の日系企業で働く現地従業員の8割以上は、「ビジネスと歴史は別物だ」とする認識をもっていたことである。これが、マスコミを中心とした一般的な理解とは一致しない点は言うまでもない。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2000 - 2002

【配分額】11,900千円 (直接経費: 11,900千円)

【研究分野】環境保全

【研究領域課題番号】11680565 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

環境リスク / 意思決定 / 立地プロセス / 合意形成 / コミュニケーション / 意志決定システム / 施設立地 / 住民投票 / 廃棄物 / 最終処分場 / 意思決定システム / 民主性 / 廃棄物処分場 / リスク アセスメント

【研究成果の概要】

本研究では産業廃棄物の処分場立地を事例として、環境リスクを伴う施設の立地選定プロセスを民主性と科学性の観点から検討し、望ましい社会的意思決定手法を構築することを目的とした。「立地選定をめぐる地域住民の意識調査」では、宮城県と新潟県の各1市1町を対象として質問紙調査を行い、立地選定問題における地域住民の意識を把握した。その結果、白石では、自然環境から人体への影響に至る全ての環境リスクに対して、白石での回答が高いという大きな相違点があるものの、両地域とも人体への影響に対する確信度が他のリスクに比べ低下していたり、関連主体への信頼度はほぼ同様の結果であったなど、共通性も少なくなかった。また、国外の事例についてカナダを中心に取り上げ、合意形成に求められる課題を整理した。さらに、「既設の工場等におけるリスクコミュニケーション」では、施設立地の際に論争の主要課題となる環境リスクに関するコミュニケーションのあり方について、化学工場および産業廃棄物の中間処理施設を対象に、施設の地域住民に面接調査を行い、コミュニケーションの成果と課題を抽出した。最後に、「長野県における新たな立地選定プロセスの試み」では、「はじめに立地ありき」という従来の立地選定プロセスではなく、廃棄物問題の政策段階、すなわち廃棄物の減量化の可能性から検討を始め、廃棄物処理の計画を検討し、さらにやむを得ず処理・処分せざるを得ない廃棄物のための処理施設の立地を検討する国内では極めて意欲的なプロセスを紹介し、科学的な観点とともに、民主的な視点も踏まえた新しい立地選定プロセスを実現する可能性についてまとめた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】2,900千円 (直接経費: 2,900千円)