Discovery Sagaサイレントキーワード俯瞰

慢性疼痛 / 認知行動療法 / インターネット支援 / 脳機能

一次性慢性痛は中枢神経系の可塑的変化を伴うとされる難治性疼痛であり、一般に手術適応がなく、投薬や神経ブロックに反応しにくい。そのため、効果的な治療の開発により、国民全体の健康寿命の延伸が期待できる。認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy: CBT)は、患者の歪んだ認知に働きかけ、行動変容を促す心理療法であり、中枢神経系を調整できる可能性がある。本研究の目的は、すでにうつや不安で有効性が示されているインターネット支援型CBT（iCBT）を慢性痛版に改良し、一次性慢性痛に対するiCBTの有効性を縦断的に示し、さらに脳画像解析を行うことで、iCBTによる疼痛の改善に、脳機能ネットワークの再構築が機序として関与していることを証明することである。一次性慢性痛患者40人を対象とし、iCBT (週1回、45分、全7回)の開始前と終了後（約3か月後）、および6・12か月後に、質問票を用いた多面的な症状（痛み、生活の障害度、認知・情動、睡眠など）の評価、反復熱刺激装置による残感覚検査、安静時機能的MRIによる脳画像検査を行うことを予定している。2021年度は、iCBTのセラピストの教育育成を行い、質の高いiCBTの提供を可能にしたことは大きな成果である。また、10名の被検者を登録し、治療前後の多面的症状評価、残感覚時間、および安静時機能的MRI画像のデータの取得を行った。2021年度の目標被検者登録数は達成できており、データ取得も滞りなく、計画通りに遂行されている。

うつ病 / 認知障害 / 認知行動療法 / 脳機能 / fMRI / Fmri / f MRI

うつ病において抑うつ気分の生起要因の1つと考えられる将来に対するネガティブな認知に関して,前頭前野や線条体の機能低下などの脳機能メカニズムを明らかにした.また,認知行動療法前後のうつ病患者の抑うつ症状と脳活動との関連性を調べ,前頭前野や線条体の活動性により治療反応性の予測や治療効果の評価ができる可能性を示した.本研究課題で行った脳機能画像研究により,うつ病の病態理解が進み,治療・診断技術への応用可能性を示すことができた.

うつ病 / 認知行動療法 / 心理・社会的機能 / 復職支援 / 病態モデル / 認知的特徴 / 脳機能

本研究の目的は、うつ病の生物・心理・社会的病態モデルの構築を試みる(研究目的-1)とともに、うつ病患者を対象とした集団認知行動療法プログラムを開発し,その効果を検討する(研究目的-2)ことである。本年度は,研究目的-2を達成するために、昨年度開発した集団認知行動療法プログラムをうつ病患者を対象として実施し、その効果を生物・心理・社会的側面から検討した(研究4).本年度の研究成果の概要は以下の通りである.
うつ病性障害と診断された患者を1グループ5〜6名単位で構成し.メイントレーナー1名,サブトレーナー2名でプログラムを実施した.プログラムを終了した患者34名のうつ症状,心理・社会的機能,非機能的認知、および脳機能についてプログラムの効果を検討した結果、いずれにおいてもプログラム終了後に顕著に改善していることが明らかにされた。また、長期予後の観点から、12ヶ月、および24ヶ月のフォローアップが終了した患者の状態についても検討したところ、プログラム終了時点での状態が概ね維持されていた。さらに、患者の復職状況についても検討したところ、プログラム終了後3ヶ月時点では34%、6ヶ月では53%、12ヶ月時点では60%の患者が復職を果たしていることが明らかにされた。以上のことから、本研究で開発された集団認知行動療法プログラムは、うつ病患者のうつ症状,心理・社会的機能,および非機能的認知の改善に有効であり、またその効果は比較的長期間維持され、社会復帰に向けた全般的機能の改善にも有効であることが示唆された。
平成16年、17年、18年と3ヵ年にわたり実施された本研究の結果を総括すると、うつ病患者には、前頭前野をはじめとする脳機能の低下を背景とする自己や将来に対する否定的な認知が認められ、それらの改善を目的とした集団認知行動療法が有効であると考えられる。

【研究分担者】
若泉謙太	慶應義塾大学	医学部(信濃町)	助教	(Kakenデータベース)
中川敦夫	慶應義塾大学	医学部(信濃町)	特任准教授	(Kakenデータベース)