【研究領域課題番号】19K00747 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

留学生 / キャリア意識 / キャリア支援システム / アンケート調査 / インタビュー調査 / 質的・量的研究 / 組織横断的な連携 / インタビュー / パイロット調査 / 自律的キャリア意識 / 留学生と日本語教師のずれ / 中国人留学生とベトナム人留学生 / キャリア観 / キャリア・スパン / 異文化理解 / コミュニケーション / キャリア意識と行動の実態 / 混合研究法 / 教育現場と支援組織の組織横断的支援

【研究成果の概要】

2021年度の実績は主に次の三点である。
一点目は、これまでコロナ拡大の影響で実施できなかったアンケート本調査を実施した。パイロット調査において個人情報の保護や回答の信頼性、作業手順等を確認し、首都圏、関西、四国、中国、九州圏の外国人留学生を対象に約50の質問項目についてオンライン調査を実施し、260名から回答を得た。それらの回答について統計分析を行い、留学生の留学目的は、日本の社会文化への関心、就職、日本の社会文化への関心と就職という3つに、また、キャリアに関する価値観は、個人志向、社会志向、個人社会志向という3つに分類できることと、各クラスターの特徴を明らかにした。さらに、留学目的やキャリアに関する価値観に関わらず、キャリアのための学習や活動が十分になされていない現状を明らかにした。
二点目は、大学において留学生のキャリア支援を行う職員とキャリアコンサルタントに対してインタビューを行い、留学生キャリア支援の実態と、留学生自身の課題を明らかにした。留学生支援は日本人学生の後手に回る傾向がある上、日本語力の問題から留学生自身が積極的に大学の支援を受けようとしない傾向がある。特に大学院生や短期大学生はその傾向が強い。本研究では、その現状を留学生キャリア支援の不足と、教育機関におけるダイバーシテイ＆インクルージョンという2つの観点から捉え、学会報告を行った。後者の学会報告では、留学生のキャリア支援を行うコンサルタントとの連携を実現した。
三点目は、質的インタビュー調査によって留学生のキャリアに対する意識の一端を深く掘り下げた。これまでも首都圏と地方の四年制大学、短期大学に在籍する留学生に対して継続的に調査を実施してきたが、多様な背景を持つ留学生の語りを集めることにより、実態がより明らかになったと言える。
以上、主に三点の研究結果は、今後の留学生のキャリア教育に資するものと考えられる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究領域課題番号】19K00744 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

看護留学生 / 実習記録 / 語彙 / 看護教員 / 教材開発 / 看護教育 / インタビュー調査 / ライティング教材 / アンケート調査 / 看護実習記録 / 専門日本語教育 / インタビュー / コーパス / 専門語彙 / SOAP展開 / 看護 / 語彙研究 / アカデミックジャパニーズ

【研究成果の概要】

本研究では、(1) 看護を学ぶ留学生が授業や実習で課される課題を行うにあたっての困難点を明らかにすること、(2) 留学生の看護学部での学びをスムーズにするための教材を開発することを目標とし、看護教育において課される実習記録などの言語的な側面に関する調査、看護教員に対するインタビュー調査およびアンケート調査、さらに、看護留学生に対するインタビュー調査を行った。その結果、言語面において、実習記録特有の語彙や表現があることがわかり教材に反映することができた。インタビューおよびアンケートからは、状況や場面に合わせた言語使用の使い分けなどに困難を抱えていることが分かり、教材の構成を練るのに役立った。

【研究の社会的意義】

支援に役立つ教材を開発することによって、看護を学ぶ留学生が、資格を得て、病院等で看護師として勤務するというキャリアを確実なものにすることにつながる。留学生が看護師として就職することによって、医療従事者の多様性を担保し、増加する日本語を母語としない患者に対する看護の質向上につながる。また、留学生支援のノウハウを蓄積することで、留学生を受け入れることの障壁が低くなり、留学生受け入れに舵を切る大学や専門学校が増えることが予想される。卒業後のキャリアをイメージしやすい看護学部等が選択肢に入ることで、日本を留学先として魅力的に感じてくれる留学生が増えることも予想される。ｌ

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】17330111 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / 日韓比較調査 / 社会的信頼性 / アンケート調査 / 新聞記事分析 / メディアへの信頼 / 日韓比較 / 社会的信頼 / インタビュー / 質問票調査 / 一般的信頼性 / SNS

【研究成果の概要】

ネットの利用実態について日韓で比較し、また社会的信頼性やメディアへの信頼性との関連をみるために、2005年に東京とソウルで質問票調査を実施した。調査の結果、(1)パソコンによるネットの利用率は東京(71%)とソウル(69%)でほぼ同等にもかかわらず、携帯によるネット利用は東京がソウルより活発なこと(東京61%、ソウル9.7%)、(2)オンライン・コミュニティやSNSの利用はソウルの方が活発であること、また韓国のオンライン・コミュニティは既存の絆をベースとしたものが中心であること、(3)社会的信頼性については日本人が韓国人より低いこと、(4)ネット情報への信頼も日本人の方が低いこと、等が明らかになった。
2006年度は、ネットへの信頼性の低さの一因が既存のマスメディア報道に関係しているという仮説を検証するため、日韓の主要新聞におけるネット記事の内容分析を実施した。分析の対象は朝日新聞と東亜日報の2000年から6年間分の記事である。ネット関連の記事に登場した頻出単語のうち、コーダーによる判断によりネガティブ語10語(容疑、事件、逮捕、犯罪等)を抽出し、ネガティブ語を含む記事の発生比率等を分析した。その結果、日韓とも、全記事に対するネット記事の比率は2000年以降減少傾向にあるにもかかわらず、ネットに関するネガティブ記事はむしろ増加傾向にあり、またネット記事中のネガティブ記事の比率は韓国より日本が高いこと、等が明らかになり、仮説が検証された。
2007年度には、日本で参議院議員選挙、韓国で大統領選挙が実施され、その直後のネット利用について比較調査した。その結果、電子掲示板への書き込み等、情報発信に関しては韓国の方が活発であり、ネットが投票に影響を及ぼしていること、韓国では新聞よりネットへの信頼性が高いこと、一方、日本では新聞への信頼性が高いこと、等が明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】9,300千円 (直接経費: 8,700千円、間接経費: 600千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】10610188 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

日本人駐在員 / インタビュー / 信頼形成 / 多様性 / 現地法人の制度化 / 質問票調査 / インタビュー調査 / アジア / 駐在経験者 / 国際人事政策 / 派遣人員の要件 / 日系企業 / 日本人ビジネスマン / 経験 / アンケート調査 / 信頼構築

【研究成果の概要】

本研究を通じて、インタビューを行うことができた日本人駐在員の数は55名である。彼らの駐在先、駐在目的、駐在期間はバラバラで、しかも同じ会社で同じ時期に派遣されていても、みずから抱える現地でのミッションや現地社会との関わり合い方によって、その現地従業員との信頼形成についての基本的な考え方も異なっている。しかし、これらの多様性を射程に入れながらも、現地法人立ち上げの歴史を時系列的にトレースしてみると、次のような段階があることが観察できる。
第一に、現地法人が制度化されるまでの段階。この段階では、日本人駐在員は現地従業員とはヒエラルキカルな関係を持っている。日本人駐在員は現地従業員に仕事を教え込もうと懸命で、現地従業員も仕事を覚えることに熱中しているから日本対現地といった問題の構造は発生しない。他方で、日本人駐在員は現地のビジネスパートナーに一部の業務を委託し、組織として体裁が整うまで特に大きな注文を出さない。
第二に、現地法人の制度化がほぼ完成する段階。この段階になると、日本人駐在員も定期的な移動を通じて現地に派遣され、仕事を覚え始めた現地従業員との間に摩擦が生じることになる。ビジネスパートナーへの注文も多くなり、表面的な制度化とは裏腹に、多くの問題を抱えるようになる段階である。
第三に、現地法人の制度化が揺らぎはじめ、より高度な組織形態へと変化する段階。この段階で再び第一段階で見られた日本人駐在員と現地従業員の関係が復活する。ただし、ここでは日本人は能力主義を前面に掲げるなど、その「師弟関係」は不安定である。ビジネスパートナーとはパートナーシップ解消を含めた、新たな関係が構築される時期である。
実際のインタビューでは、この第一から第三の段階が交錯して現れている。ただ、現在はインタビュー記録を整理している段階で、詳細な分析については今後の展開を待たなければならない。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1998 - 1999

【配分額】2,700千円 (直接経費: 2,700千円)