【研究領域課題番号】22K11911 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

確率的ブロックモデル / ネットワーク / コミュニティ / グラフ不変量

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2022-04-01 - 2027-03-31

【配分額】3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)

【研究領域課題番号】19K02136 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

民間非営利組織 / コミュニティ / 組織間ネットワーク / 地域コミュニティ / NPO / ネットワーク / 阪神・淡路大震災

【研究成果の概要】

民間非営利組織（NPO・NGO）は、阪神・淡路大震災（1995年）から東日本大震災（2011年）に至る四半世紀においてもっとも変容した中間集団であったといえる。本研究では、このNPOの組織・ネットワーク特性および変容過程を跡づけるとともに、その（政策や地域特性が異なる）地域間の比較を行うことを企図している。
本年度(2021年度)は、Covid19の影響により順延となっていた調査を進捗させた。本調査は、鳥取県、島根県で認証されている全NPO法人を対象とし、2021年11月から12月にかけて質問紙調査により実施した（有効回答223ケース、有効回収率38.3%）。実施にあたっては、過去に実施した兵庫県、神奈川県での調査スキームを用いて、地域の中間支援組織との協働で行い、また調査項目も比較可能な設計とした。
2021年度は、調査票の設計、調査実施体制の構築、実査・回収、データ入力などを行った（022年度には、このデータを用いた分析を行う予定である）。あわせて、2019年度までに科研費調査として行った兵庫および神奈川のNPO法人（各所轄庁認証の全数を対象）のデータ分析、二次分析を継続し、その成果を論文として発表した。
理論枠組みについては、経済学的視点から協同組合や非営利な団体の経済的・社会倫理的特性について、マーシャルやトインビー等の著作にさかのぼって、理論的・学説史的な研究を進展させた。また、社会学的視点からは、ヒューマンサービスにおけるコミュニティの役割にNPOの組織的特性を位置付け、これらの関係について包括的な検討を行った。これらの成果は、論文及び書籍においてその一部分を提示している。
なお、研究組織全体の研究活動は、遠隔地かつCovid19の影響もあり分散的に行わざるを得なくなったが、オンラインでの研究会や作業を進めたこともあり、順調に進めることができた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】史学一般

【研究領域課題番号】17H02370 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アルメニア人 / ネットワーク / マイノリティ / 商人 / ユーラシア・インド洋 / 近世 / ユーラシア / 交易 / コミュニティ

【研究成果の概要】

本研究課題の３年目にあたる2019年度には、研究計画書に記載の検討事項１「16～18世紀のユーラシアでのアルメニア人の活動実態と交易ネットワークの形成・発展過程の解明」、および検討事項２「宗教マイノリティとしてのアルメニア人のコミュニティ形成における政治権力との関係の解明」を重点的に行った。
11月には東京大学で国内研究会を開催し、秋山晋吾氏（一橋大学）と、吉村貴之氏（東京大学）「アブガリアン家の人々～戦間期から第二次世界大戦の日本社会とアルメニア系移民」と題する二本の研究報告を得た。また、海外フィールド調査として、2020年3月にルーマニア・ブルガリアのアルメニア人コミュニティ調査を計画し、先方との交渉や資料閲覧の手配などすべて準備していたが、新型コロナウイルス感染症のために断念せざるを得なかった。
研究成果報告としては、3度の国際学会や国際研究集会にて、代表者の守川が報告した（①International Conference on Safavid Studies, Esfahan University、②"Network and Urban Landscape in Historical Perspective", Cairo American University、③Ninth European Conference of Iranian Studies, Berlin University）。
アルメニア人の交易ネットワークにかかる国際シンポジウムについては、2020年5月に東京で開催予定であった65回国際東方学者会議（ICES65）でのパネル・シンポジウムとして“Armenian Communities and their Global Network from the Seventeenth to the Early Twentieth Centuries”が採択されたため、スペイン、アルメニア、アメリカから研究者を招聘するシンポジウム企画を進めていたが、同国際会議は2021年5月に延期（オンライン開催）となり、また海外からの招聘も困難となったため、報告者を一部変更して実施した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)

【研究分野】知能情報学

【研究領域課題番号】17H01785 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

多層ネットワーク / 情報伝搬 / コミュニティ / ネットワーク / 影響最大化 / 変分オートエンコーダ / コミュニティ抽出 / 人工知能 / アルゴリズム

【研究成果の概要】

(1)グラフ畳み込みネットワークにおいて、グラフの近傍の情報と大域的な情報とを共に用いることで、学習性能を向上させる方法を開発し、2019年6月に人工知能学会研究会優秀賞を受賞した。(2)グラフニューラルネットワークを用いて、与えられたネットワークのbetweenness中心性の計算を高速近似する手法を開発し、採択率21%の国際会議CIKM 2019に採択された。
(1)グラフ畳み込みネットワークは層の数を増やすと精度が大きく落ちてしまう。また、学習ラベルの数が少ない場合に、他の手法に比べ精度が大きく下がってしまうことがわかっている。そこで本研究では、従来のグラフ畳み込みネットワークの学習に加えて、グラフの構造特徴を保持する学習を同時に行う手法を提案した。グラフ畳み込みによるノードのラベル推定タスクの学習に加え、構造特徴を保持する学習を同時に行うことで、ノードの近傍情報とグラフ全体の構造の両方を考慮した学習が可能になる。半教師あり分類問題において、提案手法は既存手法と比べて高い精度を得ることを示した。
(2)betweenness中心性はネットワークの情報伝搬における影響力の高い頂点をみつける上で重要な尺度である。しかし、betweenness中心性の正確な計算は計算コストが高い。提案されている近似手法も、非効率であったり、精度を犠牲にしたものであったり、その両方であったりする。この研究では、Graph Neural Network(GNN)ベースの近似手法を提案した。具体的な改良点として、(a)畳み込みの際の特徴凝集を流入方法と流出方向に分けて計算し、(b)頂点自身の特徴を使わずに凝集し(c)最短経路上にない頂点を検出し、隣接行列における対応する行要素と列要素を零にした。人工データおよび実データを用いた実験で、他の手法と比べて精度および計算時間の両方で優れていることを示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31

【配分額】16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)

【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】16H05692 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネパール / 地震 / 社会再編 / 災害民族誌 / 災害人類学 / 社会的包摂 / ネットワーク / 在外ネパール人 / NGO / 世界遺産 / 生活戦略 / 仏教実践 / 国内労働移動 / 社会的保護制度 / 民主化 / 復旧 / 文化人類学 / 耐震型住居 / 仮設住居 / 給付金 / コミュニティ

【研究成果の概要】

研究者15名がネパールの14郡に広がる調査対象村や地域で各々現地調査を行い、ネパール地震後の復旧・復興過程を詳らかにした。それらの比較により地域ごとの多様性や相違、格差が明らかになり、その要因や背景を考察した。地域差が生じた要因のひとつに外国からの支援の有無がある。地域に外国、とくに先進国との繋がりをもつ者がいる世帯や村で復旧がより進んだ。その意味でトレッカーや登山家が訪れるランタンやソルクンブ郡の有利性が見て取れた。地震を契機とした社会再編は、短期的には「災害ユートピア」的な共助と平等性に基づき、長期的には被災前からある世帯間や地域間格差を助長する形で進んでいることが明らかになった。

【研究の社会的意義】

本研究は、被災前のネパール社会や文化に習熟した研究者が、ネパール語などの現地語を用いて行った災害研究である。地震後始めてネパールを訪ねる調査とは異なる、被災者に寄り添った、肌理細かな調査がなされた。15名の調査地は被災地を広範にカバーし、その比較によりネパール地震の被害状況と復旧・復興過程、社会再編に関して多様性を提示し、包括的理解を提出できた。災害人類学的研究の充実に一定程度寄与できたと考えられ、論集の出版をもってネパールの特性を社会的にも発信できると予想される。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】15K03865 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

NPO / 阪神・淡路大震災 / 地域コミュニティ / ネットワーク / 民間非営利組織 / 震災 / コミュニティ / 非営利組織

【研究成果の概要】

本研究の問題関心は、阪神・淡路大震災後において、ヒューマンサービスやまちづくり、中間支援活動などに関わる民間非営利組織（NPO）が、その後どのように展開してきたのかを跡づけ、地域コミュニティ内の他組織とどのような相互作用関係にあるのかを明らかにする点にある。社会学・経済学の関連理論を踏まえ、過去に実施した調査の二次分析、兵庫県および神奈川県の全NPO法人を対象とする定量調査、被災地を中心に活動を行うNPOの定性調査、関連資料分析等を実施した。これらを通じて、参加動向や組織の構造変動、地域関係とNPOの相互作用および組織間関係の構造が見出された。これらの結果は学術論文及び書籍等で発表されている。

【研究の社会的意義】

本研究は、1995年のいわゆる「ボランティア元年」以降に台頭したNPOの特性を、とりわけネットワークの観点から見出すことを主眼に行われた。ここでいうネットワークとは、組織に関わる人びとのネットワーク（組織内ネットワーク）のみならず、地域コミュニティ内の他組織との関係（組織間ネットワーク）を指す。成果として導かれた知見は、NPOのネットワーク特性のみならず、いかに地域コミュニティがNPOと相互作用しているかを示しており興味深い。このことは、ネットワーク構造を含めたNPOの理論構築という学術的意義のみならず、地域内で活動を行うNPOへの政策的インプリケーションを示すという点でも意義深い。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2015-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)

【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】15H04781 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ソーシャルキャピタル / ネットワーク / 被災地 / 地域包括ケア / 医療・福祉 / コホート研究 / 高齢者 / 社会医学 / コミュニティ / 地域包括ケアシステム

【研究成果の概要】

高齢者の健康や要介護状態には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与えることが明かになってきたが、本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートである日本老年学的評価研究（Japan erontological Evaluation Study，以下JAGES）を実施し、中でも岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。

【研究の社会的意義】

高齢者の健康には、地域環境や社会経済状況、社会や人との絆であるソーシャルキャピタルが大きく影響を与える。本研究では、全国約30市町村が関わる大規模コホートを用いて解析を行った。特に岩沼市は被災地であり、震災前後のデータがあることから、準実験的研究デザインを用いて、震災前、震災直後及び震災からの回復期において、ソーシャルキャピタルや社会環境の変化、災害公営住宅の影響を明らかにした。震災による住宅の損傷が、認知症の進行やうつ、ADLの低下などに影響を与えること、それまでのソーシャルキャピタルが、その予防や改善に影響を与えることを解明し、今後のコミュニティのレジリエンスを高める方策を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】15,860千円 (直接経費: 12,200千円、間接経費: 3,660千円)

【研究分野】社会システム工学・安全システム

【研究領域課題番号】25282095 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ユーザーイノベーション / 情報伝播 / 社会シミュレーション / エージェントベースシミュレーション / エージェント / 登山製品市場 / 共進化モデル / コミュニティ / イノベーション / ネットワーク / 企業戦略 / スポーツコミュニティ / 競争性 / ブランドコミュニティ / エージェントベースモデル / 登山用品市場

【研究成果の概要】

本研究ではUI活用戦略の有効性はコミュニティの特性の違いに影響を受けないことを確かめた．また，より大きなコミュニティではUI生成が減少し，ニーズは製品購買と他者からのUI紹介により解決される傾向があることが明らかになった．これは，ニーズの伝播経路の違いがもたらすニーズの性質の違いに起因し，より大きなコミュニティほど他者からニーズが伝播する割合が増加し，同質なニーズが増加するためである．
またフィードバックの際にニーズが伝播し，UI紹介が受け入れられる素地を形成したことが一因であることを明らかにし，コミュニティの大きな役割がニーズの伝播であることを明らかにした．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】15,210千円 (直接経費: 11,700千円、間接経費: 3,510千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】23330153 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会学方法論 / ネットワーク / データベース / コミュニティ / 社会学教育

【研究成果の概要】

本研究は、日本社会学会が作成・管理してきた「社会学文献情報データベース」を再編し、それにソーシャル・ネットワーキング・サービス (SNS) の機能を付加した新システムを作成し、社会学研究者による利用を通じた研究者コミュニティの再創造を図るものである。日本の社会学の研究成果を蓄積してきた同データベースと、近年の情報技術の発達に対応したネットワーク・サービスの機能を融合することにより、文献データを中心とした従来型の学術コミュニケーションとコンピュータ媒介型のコミュニケーション (CMC) との距離を縮め、研究者コミュニティ全体を活性化し、再構成する可能性を提示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)

【研究分野】知能情報学

【研究領域課題番号】22300049 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

異種頂点ネットワーク / コミュニティ抽出 / signed network / modularity / 3部ネットワーク / scale-free networks / Webマイニング / ネットワーク / モジュラリティ / コミュニティ

【研究成果の概要】

(1)スケールフリー性をもつネットワークからのコミュニティ抽出についての研究を行った。(2)ネットワークにおける頂点の属性間の類似度を加味したモジュラリティの拡張についての研究を行った。(3)3種類の頂点から構成される3部ネットワークからのコミュニティ抽出のためのモジュラリティの拡張についての研究を行った。(4)異種頂点ネットワークの一つであるsigned networkからのコミュニティ抽出についての研究を行った。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2010-04-01 - 2015-03-31

【配分額】18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】20530447 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

非営利組織 / 社会関係資本 / ネットワーク / コミュニティ / NPO

【研究成果の概要】

まちづくり活動や対人社会サービスを行う民間非営利組織(NPO)について、その組織・活動特性と地域コミュニティにおけるネットワークとの関係を明らかにすることを目的に、理論と実証の双方からアプローチした。理論研究においては、経済学と社会学の知見を架橋することで包括的な理論的枠組みを構築し、実証研究においては、海外を含む複数の定量・定性調査から、NPOがネットワークを構築することで効果的に活動している現状と過程を検討した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16330112 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

阪神淡路大震災 / コミュニティ / ボランティア / NPO / 地域団体 / 地域情報 / ネットワーク / 若者

【研究成果の概要】

本研究の目的は、阪神淡路大震災から10年後の被災地の現状を調査し、現代都市におけるコミュニティ、新たな可能性を問うことにあった。特にボランティアやNPOなど地域をこえた共助の連帯、あるいは日常のコミュニケーションや支援ネットワークに注目した。具体的に計画し実施した調査研究は次の3つである。
(1)ネットワーク分析を軸として、2006年に兵庫県民を対象とする大規模調査を実施した。その結果、地域の様々な活動に参加することによって、多くの人が自分への支援ネットワークを得ていることが明らかになった。そこでさらに地域参加に消極的な若年層に対象を絞った調査を2007年に行なった。その結果、女性は子育て等を通じて地域にネットワークをもつものの、若年男性は限られた友人以外では社会的に孤立していることがわかった。(2)神戸市を中心に、まちづくりや福祉に関するNPOや市民活動の調査を2006-2007年の2年間にわたって実施した。そこでは長い歴史をもつ神戸の市民団体が、NPO法や介護保険法等の制度環境の変化とともに、自らの経営感覚と組織的アイデンティティを磨き、新たなコミュニティを築いていくブロセスを明らかにすることができた。同時に団体をつなぐパーソナルネットワークも具体的に解明した。(3)学生を中心にコミュニティセンターを開設し、ボランティアや地域行事のサポートをしながら調査をおこない、インターネット上にその結果をフィードバックした。それによって若年層が地域活動に参加し、地域への理解を深め、さらに実践を通じて彼らにみずからのコミュニティを構想させる試みをおこなった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2007

【配分額】13,170千円 (直接経費: 12,300千円、間接経費: 870千円)