【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】16H03155 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

公共健康危機管理 / 首都直下地震 / 災害関連死 / 未治療死 / 医療救護班 / 離散事象シミュレーション / 待ち行列モデル / 耐震化 / シミュレーション / 公共政策 / 災害医療政策 / 災害医療対応 / 家具転倒防止 / 災害医療 / 地理情報システム / 社会医学 / 自然災害 / シミュレーション高学区 / 防災 / シミュレーション工学

【研究成果の概要】

【はじめに】これまで存在しなかった災害医療活動を俯瞰するためのシミュレーション・システムを用いて首都直下地震での災害関連死を減少させるために効果的な項目の検討を行った。【対象・方法】離散事象シミュレーションを用いて災害医療対応の急性期の全体像を再現することを試みた。【結果・考察】処置を行うことができずに死亡する、いわゆる“未治療死”が5,511人であるのに対し、発生傷病者数をデフォルト値の7割に減らすことができれば、未治療死を2,251人まで減少させることが分かった。発生傷病者数を減らすこと、発災直後から医療救護班が積極的に被災地内で活動することが、災害関連死を減少させるために有効である。

【研究の社会的意義】

本研究ではじめてシミュレーションで算出されたデータに基づいて急性期の災害医療対応の検討を行うことが可能となった。これまでの教訓や経験に基づく検討に加えて、シミュレーションによって算出されたデータに基づいて検討を行えることで、効果的な施策を数値で比較・検討することが可能となった。医療崩壊を起こさないために耐震化・家具転倒防止策を徹底することで発生傷病者数を減らすことが重要である。災害関連死は、発災超急性期におきる“未治療死”が多いため、広域医療搬送の充実以上に、発災早期に最大限の医療救護班を派遣して、被災地内の残存医療機能をフルに活用しつつ活動を行うことの重要性が確認された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】25242063 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会医学 / 情報工学 / 地域環境 / 行動科学 / 生態学 / 健康行動 / 居住環境 / 生活習慣 / 健康格差 / 健康関連行動 / 物理的環境 / 社会的環境 / 地域 / 地理情報システム

【研究成果の概要】

全国地域の物理的・社会的環境ならびに健康・健康行動の格差を幅広い年齢層を対象に明らかにするのが本研究の目的である。地理情報システム（GIS）によるデータベースを構築し、全国市区町村単位の地域環境評価指標、住民による地域環境認知、健康行動実施状況調査票を開発し、調査を行った。
全国地域間に環境評価指標ならびに健康・健康行動（歩行時間等）の大きな差が観察された。都市・地方・島嶼部の住民調査の結果からは、物理的環境（土地利用の多様性等）や社会的環境（住民とのつきあい等）は健康・健康行動（歩行時間等）と、性・年齢等を考慮しても有意に関連がみられたものの、これらの関連は地域により異なることが示された。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2013-04-01 - 2018-03-31

【配分額】46,280千円 (直接経費: 35,600千円、間接経費: 10,680千円)

【研究分野】衛生学・公衆衛生学

【研究領域課題番号】25870129 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地理情報システム / シミュレーション / 医療政策 / 医療情報 / 医療需要 / 推計 / マイクロシミュレーション / 社会医学 / 公衆衛生学 / 政策研究

【研究成果の概要】

本研究は、地理情報と統計情報を融合させることで、より正確かつきめ細やかな医療需要推計方法を提案したものである。推計項目は、入院医療、外来医療、在宅医療に関するものまで多くの臨床現場を想定したものであり、また推計手法そのものの検討についても学会等において報告している。また、推計結果についてはGISを用いて地図上に表現することで、誰にでもわかりやすく可視化した。これらの推計結果は、学会等の学術的な場のみならず、自治体の保健医療担当者や、地区医師会等の職能団体に対しても提供し、研究成果を有効活用してもらえるよう努めた。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2017-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】20500604 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

身体活動 / 運動 / 環境 / 高齢者 / 歩行 / 社会医学 / 行動学 / 地理情報システム / 予防医学

【研究成果の概要】

自宅近隣の環境が人々の身体活動、健康に影響を与える要因として注目されている。本研究では高齢者1921名(65-74歳)を対象に質問紙による横断調査を実施し、環境要因と身体活動・外出・社会参加との関連を検討した。その結果、歩行時間と環境要因(運動場所へのアクセス、社会的環境、景観など)との間に関連が認められた。関連のパターンは身体活動の種類、性別によっても特徴的であり、一般成人を対象としたこれまでの研究とも異なっていた。これらの要因を整備することが高齢者の健康づくり資することが示唆された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】17200041 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会医学 / 情報工学 / 生態学 / 行動科学 / 身体活動 / 居住地域環境 / GIS / GPS / 社会環境 / 物理的環境 / 適応

【研究成果の概要】

本研究は、国内で初めて客観的な物理的環境指標による居住地域環境が人々の身体活動行動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。研究初年度の文献研究の結果、複数地域の複数集団を対象とすること、居住地域環境因子としては客観的、主観的な種々の因子についての検討が必要であること、身体活動については各種構成要素(移動・余暇・総身体活動)を包括的に網羅した検討が必要であることが明らかになった。身体活動に影響を及ぼす可能性のある居住地域環境の評価法としては、物理的環境をGIS(Geographic Information System)を用いた客観的な方法による実測で評価する方法と、住民の主観的認知指標調査法によって評価する方法を提案することができた。作成したGISデータベースによって、地域環境指標(世帯数、道路総延長、土地利用状況など)を対象者ごとに数値化することが可能であった。住民側の環境認知を評価する質問紙としてはAbbreviated Neighborhood Environment Walkability Scale(ANEWS)日本語版を作成し、国際比較も可能とした。住民の日常身体活動量は加速度計、歩数計等を用いた客観的な測定と、身体活動量調査票(International Physical Activity Questionnaire)による方法を用いて、その妥当性を検討した。文化的・社会的背景の異なる国内地域として、都心部1ヶ所、地方都市2ヶ所において、身体活動を推進する物理的環境要因について検討した。居住地域環境と身体活動との関連は、地域や性別による違いがみられた。住民の身体活動を推進する都市基盤整備には、地域の特性を活かした進め方が必要と考えられた。さらに、個人の行動パターンを時間、位置、身体活動レベルの3つの側面から関連づけて分析するために、小型GPS(汎地球測位システム)と加速度計を同時に装着し、GISとともに3つのデータを統合する方法を提案した。今後はこのシステムを利用することで都市の土地利用分類ごとの身体活動パターンの特徴を明らかにし、健康増進につながる都市空間創造の基礎データを蓄積することが可能になる。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】34,580千円 (直接経費: 26,600千円、間接経費: 7,980千円)