【研究分野】持続可能システム

【研究領域課題番号】18F18802 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

Stakeholders / Transdisciplinary / System, Network / Collaboration / System / Network

【研究成果の概要】

The research aimed to provide an analytical system-based guideline to advance transdisciplinary research in collaboration with multiple institutional stakeholders that can ensure real world action to overcome complex problems for human wellbeing in line with the SDGs. The first activity to achieve this purpose was to identify overlapping issues where researchers at the Future Earth Knowledge-Action Networks (KANs) were focused on. As a result, the urban and health KANs were chosen because of the synergies they contained, similar network sizes, stages of development, as well as the urgency they have on the global agenda. The purpose of the research was divided into four sub-objectives that each target its distinct sets of data at which the urban and health issues were examined. The four sub-objectives were as follows: (1) examining the state of the art, (2) identifying key stakeholders and the value flows between, (3) determining optimum institutional system design, (4) creating a roadmap of actions to improve transdisciplinary collaboration.

【研究種目】特別研究員奨励費

【研究期間】2018-10-12 - 2021-03-31

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】社会システム工学

【研究領域課題番号】14780350 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

相互認識 / 意思決定 / システム / 社会 / ネットワーク / 支援 / 感情 / 安定性

【研究成果の概要】

研究の目的である、1.相互認識を伴う意思決定状況の数理的な分析
2.意思決定に伴う社会の状態の変化に関する理論の構築
3.現実の意思決定状況の解決や主体の行動選択の支援のための計算機上のシステムの構築
を達成するために、まず、平成14年度前半には、それまでのところ必ずしも十分とはいえなかった主体間の相互認識を取り扱うための数理的な概念の充実を図った。
その後、構築した数理的な枠組の上で、以下3つの個別の研究テーマに取り組んだ。
1.主体の認識と行動選択の関係の探求
2.虚偽の情報と意思決定の関係の分析
3.情報交換による認識の変化の研究
また、必要に応じて数理的な枠組をさらに充実させた。
平成15年度前半には、前年までの研究成果を実際の意思決定に適用することで、実際の組織や個人の意思決定の支援に役立つような知見を得た。これらの成果は、論文(T.Inohara, Clusterability of groups and information exchange in group decision making with approval voting system, Applied Mathematics and Computation, Vol.136,No.1,pp.1-15,2003)や国際学会発表(T.Inohara, How to decide the rule to decide, The Third International Conference on Nonlinear Analysis and Convex Analysis (NACA), Abstract p.61,Tokyo Institute of Technology, Tokyo, Japan, August 25-29,2003)などを通じて広く社会に認知されるようにつとめた。
平成15年度後半は、それまでに得られた知見を応用し、計算機上のシステムのプロトタイプを構築した。このシステムは今後、組織や個人の意思決定の支援に役立つよう発展させていく予定である。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2002 - 2003

【配分額】2,100千円 (直接経費: 2,100千円)

【研究分野】東洋史

【研究領域課題番号】11694036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市化 / ネットワーク / 国権 / マス・メディア / 伝統 / 近代性 / 利権回収 / 帰属意識 / 華化 / 制度化 / ポリティカル・アクター / テクノロジー / 都市文化 / サブカルチュアー / メディア / 華北 / 近代化 / テクノクラート / システム / 法制化 / バイカルチュアリティー

【研究成果の概要】

3年聞(平成11-13年度)の研究成果はほぼ以下の諸点に要約できる。
1、日中共同研究と相互交流.本研究は天津社会科学院歴史研究所および南開大学との共同研究の形をとった。とくに天津社会科学院歴史研究所は中国都市史研究の中核の一つとして多くの研究実績を持っており、そこからおおくの教示を得ることができた。日本側は第1年目と第3年目に中国を訪問し、北京、天津、済南、青島、張家口、大同、太原、大連、旅順などの諸都市を実地調査し、史料の収集とともに、現地の大学、研究機関の研究者と交流を深めた。第2年目は中国の研究者が日本を訪問し、東京、横浜、京都、奈良、大阪、神戸などの諸都市を視察し、関係の大学、史料館で史料の収集にあたるとともに、日本の研究者との交流を深めた。これらはきわめて有意義であった。
2、国際シンポジウム"中国華北城市近代化"学術討論会。第3年目の8月、国際交流基金アジアセンターの資金援助を得て、天津で開催された。討詮会には、プロジェクト・メンバーのほか、アメリカ5名、中国国内11名が報告した。報告者はそれぞれ華北各都市について個別的テーマに即して論じたが、そこから都市内部の多くの諸問題が検討課題として浮上した。また、華北地域と他の地域の都市間のつながり、相互影響についても一定程度明らかにできた。
3、今回の華北諸都市の実地調査を通じて、改革開放後の諸都市が近代化にむけてめざましく発展しており、同時に沿海部と内陸部の諸都市では、発展の度合いや様相においてかなりの差異と独自性がみられること、さらにこれらいずれの都市においても、有形無形、プラスマイナスの両面において、日本の歴史的影響が看過できない要素であったことを実感した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】15,230千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 1,230千円)