【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】16H05692 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネパール / 地震 / 社会再編 / 災害民族誌 / 災害人類学 / 社会的包摂 / ネットワーク / 在外ネパール人 / NGO / 世界遺産 / 生活戦略 / 仏教実践 / 国内労働移動 / 社会的保護制度 / 民主化 / 復旧 / 文化人類学 / 耐震型住居 / 仮設住居 / 給付金 / コミュニティ

【研究成果の概要】

研究者15名がネパールの14郡に広がる調査対象村や地域で各々現地調査を行い、ネパール地震後の復旧・復興過程を詳らかにした。それらの比較により地域ごとの多様性や相違、格差が明らかになり、その要因や背景を考察した。地域差が生じた要因のひとつに外国からの支援の有無がある。地域に外国、とくに先進国との繋がりをもつ者がいる世帯や村で復旧がより進んだ。その意味でトレッカーや登山家が訪れるランタンやソルクンブ郡の有利性が見て取れた。地震を契機とした社会再編は、短期的には「災害ユートピア」的な共助と平等性に基づき、長期的には被災前からある世帯間や地域間格差を助長する形で進んでいることが明らかになった。

【研究の社会的意義】

本研究は、被災前のネパール社会や文化に習熟した研究者が、ネパール語などの現地語を用いて行った災害研究である。地震後始めてネパールを訪ねる調査とは異なる、被災者に寄り添った、肌理細かな調査がなされた。15名の調査地は被災地を広範にカバーし、その比較によりネパール地震の被害状況と復旧・復興過程、社会再編に関して多様性を提示し、包括的理解を提出できた。災害人類学的研究の充実に一定程度寄与できたと考えられ、論集の出版をもってネパールの特性を社会的にも発信できると予想される。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2019-03-31

【配分額】16,120千円 (直接経費: 12,400千円、間接経費: 3,720千円)

【研究分野】環境政策・環境社会システム

【研究領域課題番号】25301002 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

Nepal / sustainable development / economy / society / business model / environmental-friendly / gender / waste management / waste recycling system / ESD / economic development / field survey / networking system / good practices / ネパール / 循環型発展社会 / NGO / 環境教育 / 環境問題 / gender inequality / education / ICTfor businesspromotion / sustainable business / 女性ビジネス / 持続可能なツアリズム / 経済発展 / ネットワーキングシステム / 天然資源 / community stake holders / tourism business / recycle business / recycle society / awareness-raising

【研究成果の概要】

ネパール経済の産業化/近代化の為、環境配慮・持続可能性が最重要課題の１つである。本研究で、観光業、農業、正式/非正式企業部門に絞り、都市と地方のコミニュティでの環境配慮型ビジネスモデルの可能性を解析した結果、以下が判明した。
1.部門間の連携はICT技術により支援/促進が可能で女性が経営し地元経済を支える多くの零細企業には特に重要。2.地元住民の視点から、ごみ処理、持続可能な発展への教育、健康増進等のコミニュティ支援システムが重要。3.貧富や教育の格差、性差別問題、インドネパール間の政治的働きかけが必要。4.持続可能な発展支援の為、環境配慮社会的経済的システムの発展への実業界と政府の協力が必要

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】20402005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネパール / 循環型発展社会 / NGO / 環境教育 / 環境問題 / 持続可能なコミュニティ指標 / コミュニティのネットワーキング / 経済発展 / Sustainable Community Indicators / Community Networking

【研究成果の概要】

5 年間のリサーチを通して持続可能なコミュニティ開発というゴールを共有するメンバー間のネットワークが構築された。その中でネパールの都市部、郡部両方においてコミュニティの直面する環境・社会・経済面の課題を多面的に研究することにより、コミュニティのステークホルダーが重要視する 65 の指標を洗い出すことに成功した。これらの指標は主に 2009 年～2012 年の間に試行錯誤を繰り返す中で見つけられた。またこのリサーチによって、以下のコミュニティメンバーがネットワーキングコミュニティとして証明された。1) 世帯:すべての男女を含む 2)小売店主 3)政府 4)NGO WorldWildlife Fund を含む 5) バイオガス組織 6)コミュニティの女性組織 これらの組織と個別に話合い・調査を行う中、以上のメンバー間で構築されるネットワークはコミュニティの持続可能な発展に寄与することが分かった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2012

【配分額】16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)

【研究分野】科学教育

【研究領域課題番号】17300253 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネパール / 環境教育 / コミュニティマネジメント / 教育モジュール / 持続可能な発展 / NGO / 学生主導学習 / 環境問題 / eラーニング / 廃棄物処理マネジメント

【研究成果の概要】

本研究では、日本とネパール間における環境教育と環境問題の知見を統合し、グローバルな環境教育のための"新たな環境教育モジュール"の構築を行なうことを目的としている。
本研究では、ネパールのナショナル大学やNGOの各組織と連携し、実証的なフィールド研修の場として、日本人大学生を対象としたネパール現地におけるフィールド研修プログラムを設計した。平成17年、18年には、(1)日本とネパールの小学校における環境教育プログラムの開発と実施、(2)コミュニティレベルでの環境活動の教育プログラム開発を中心に実践と評価を行った。平成19年度には、新たな試みとしてネパールの南部に位置するチトワン国立公園における様々な取り組みを研究対象とし、(1)バイオガス施設の整備プロジェクト、(2)コミュニティ・フォレスト、(3)環境教育活動の3つのメインプログラムを含むプログラムを実施した。これらは協力関係にあるナショナル大学と共に共同開発し、現地における実践的なフィールド教育での成果の他、様々なコンテンツを持ち帰り、二次的な教育素材として活用するための情報を収集することができた。
また、日本におけるネパール学生の研修プログラムを設計し、実施を通じて評価を行った。研修プログラムは横浜市を中心とした廃棄物焼却処理、水再生工場のフィールド研修などを取り入れ、日本の先進技術に関する知見を共有した。これらに加え、ネパールのNGO組織であるEducate The Children(ETC)、Clean Energy Nepal(CEN)、Environment Conservation Initiative(ECI)との連携プログラムを開発した。さらに、チトワン国立公園の地域においてフィールド調査を実施し、環境問題に関する住民意識について分析した。これらの成果は、国内外の学会にて発表している。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2005 - 2007

【配分額】15,530千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 1,230千円)