【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】21650022 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / セキュリティ / プライバシー / アルゴリズム / 匿名化

【研究成果の概要】

個人情報を含むデータベーステーブルの匿名化問題において,個人の属性値からプライバシー属性値への推論の確率(精度)と逆方向の推論の確率をプライバシー制約として与え,さらに情報損失をコスト関数として定義し,これらの条件を満たす最適な匿名化を求める手法を開発した.さらに関連して大規模分散環境におけるアクセス制御手法,およびソーシャルネットワークサービスにおけるプライバシー設定の支援手法について研究した.

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】3,440千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 240千円)

【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】21300034 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / コンテンツ / ソーシャルメディア / 構造化文書 / セキュリティ / プライバシー / バージョン

【研究成果の概要】

本研究はソーシャルネットワークサービス(SNS)やWikiに代表されるソーシャルコンテンツから有用な情報を抽出する技術の開発を目的としている.wiki型コンテンツは多人数が1 つの記事を更新することにより,バージョンが蓄積されるが,その派生過程を正確に求める手法を開発した.またSNSにおいて利用者が行うプライバシー設定の傾向を分析し,適切な設定を推薦する手法を開発した.さらにコンテンツのアクセス制御について効率的な手法の開発を行った.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2012

【配分額】17,680千円 (直接経費: 13,600千円、間接経費: 4,080千円)

【研究分野】外国語教育

【研究領域課題番号】19520519 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

英語学習 / 学習管理システム / 学習履歴 / セキュリティ / データベース

【研究成果の概要】

携帯電話端末上で語彙学習を行うため、インターフェースについて携帯電話の特性を考慮したプロトタイプを作成した。語彙学習に付いて、語彙の難易度に関する検討を行い、約10,000語の語彙について辞書や難易度データーが公表されている指標に基づいて難易度分類を行った。また、学習個別化のために項目応答理論に基づいた出題の自動化に関する検討を行った。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)

【研究分野】情報学基礎

【研究領域課題番号】18500016 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アルゴリズム / 暗号・認証等 / セキュアネットワーク / インターネット高度化 / バイオメトリクス / 認証 / テンプレート / データベース / セキュリティ

【研究成果の概要】

現在,主として生体認証はクローズ環境での認証に利用されているが,インターネットバンキングなど,将来的にオープン環境での利用が期待されている.そのような生体認証について,近年システム要件,データ形式の研究や国際標準化が進んでいるが,テンプレートのプライバシ保護技術について,十分な基礎研究がなされていない.認証とデータベース(DB)の視点から研究を行った.
ワンタイム生体認証として,認証セッションごとに異なる変換処理をテンプレートと検証用の特徴情報に施すことによってワンタイム性を持たせる手法について提案した.本手法では変換生成のTTPの秘密情報,認証セッション情報等のタイムスタンプ等の情報を利用して変換関数を生成,適用することによりワンタイム性を確保する.この手法では通信路上の盗聴に対して安全性を確保することが出来る.
テンプレートDBの保護方式1として,DB内部での格納アドレスを攪拌することによって,登録者ごとにテンプレートを分散格納する方法を提案した.この手法では,隣接するアドレスに同一人物のテンプレート要素が格納されることがないため,マップを入手されなければ,登録者のテンプレート全体を再構成することはできない.それゆえに成りすましを防止する効果もある.
テンプレートDBの保護方式2として,テンプレートが,登録者間で相互相関をもつことを利用して,登録者間の平均値情報との差分情報を登録テンプレートとして,ストレージに格納する,テンプレートDBを提案した.提案法では,成りすまし,改ざんを困難にする効果が見込まれる.
本補助金に基づく研究は,全研究過程の最初の段階に属している.平成19年度後半には,研究の発展段階として,装置への実装を行うため,アルゴリズムの開発に着手した.本成果を平成20年度に発表すべく,改良・実験を通じて準備を進めている.

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2006 - 2007

【配分額】3,630千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 330千円)

【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】18300031 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / セキュリティ / プライバシー / XML / Webサービス

【研究成果の概要】

本研究では, 利用者が自分の個人情報をサービスプロバイダに提供する際に, 利用者が自らの判断に基づいて開示方式の選択を行なえるようにするため, 利用者の判断材料となる情報開示リスクを提示し, またリスクを低減する開示方式を生成する枠組みの研究開発を行なう. 具体的には, (1) 個人情報開示のためのリスク評価モデル, (2) リスクを考慮した個人情報保護共有方式, (3) 個人情報保護共有のためのXMLアクセス制御, (4) リスク管理型個人情報保護共有フレームワークの応用の4つのテーマに分けて研究を行なった.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】18,020千円 (直接経費: 15,200千円、間接経費: 2,820千円)

【研究分野】メディア情報学・データベース

【研究領域課題番号】16650018 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / プライバシー / セキュリティ / XML / 情報流通 / アクセス制御 / アルゴリズム / 最適化 / 情報保護

【研究成果の概要】

行政機関や医療機関,民間企業などの組織間の情報流通において,個人情報保護などで重要でなXML文書のアクセス制御の特徴として,XML文書の木構造に対応し,部分木の細かい単位でのアクセス制御ルールを設定するという細粒度制御が重視される.
XML文書による情報流通の特色として,多数の組織間で流通が行われるが,個々の組織間では異なるXML文書のアクセス制御ルールを採用していることである.地方公共団体や医療機関や民間企業では,組織ごとに異なる個人情報保護ポリシーを採用しているのが現実であり,また今後は個人が自己の情報に関するポリシーを定義することが重視される.
本年度は,組織間でXML文書を流通させる場合に,共有がポリシーにより禁止されている文書を検出する手法の開発を行った.指定したキーワード集合を含むXML文書を情報送信の際にフィルタリングする簡便な手法があるが,これでは多くの指定した内容を含まない文書もフィルタリングされてしまい,人手による選別の手間が増大する.そこでXML文書の構造に基づいて,指定したキーワード集合が互いにどれくらい離れていれば,ひとつの内容を構成するキーワード集合とはならず,フィルタリング対象から外すことができるかについて検討し,XML文書の木構造での距離モデルをいくつか定義し,実際のXML文書に適用して有効性を確かめる実験を行った.
一方,XML文書は企業や行政機関において,内部統制の面から更新で生じるすべての過去のバージョンを保存することが行われるようになってきている.アクセス制御の観点からは,1つのバージョンのアクセスを制限した場合,それと同じ内容を含むバージョンも同じ制限を行う必要がある.このために必要な,XML文書のバージョン集合のモデル,その上でのアクセス制御モデルを構築した.またXML文書のバージョン集合を差分により記憶効率よく蓄積する手法を示し,その上で提案したアクセス制御ポリシーを評価するアルゴリズムを示した.

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】2,800千円 (直接経費: 2,800千円)

【研究分野】情報システム学(含情報図書館学)

【研究領域課題番号】12792015 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / データベース / 教育支援システム / 電子商取引 / ウェブウェアハウス / 著作権 / XML / セキュリティ / 動的制約代数 / コンテンツデリバリ / 効率性 / 動的ライセンス合意 / プライバシー保護 / 著作権保護 / ウェブベースの協調作業 / WWW / 電子図書館

【研究成果の概要】

インターネット利用の爆発的な普及とともに,その応用分野も急速に拡大している.しかし,インターネットはデータの蓄積物であるという観点ではデータベースと類似点があるが,データが定型化されていないという点が異なり,効率的利用が難しい.本研究では,下記の三つの分野において地域に貢献できる研究成果を得た.
(1)地域インターネットの運用のためのデータ分析結果の利用
本研究では京都周辺地域に多くの利用者を持つISP(Kyoto-Inet)と連携し,地域性を考慮した検索手法の提案を行った.特にウェブページの地域性の計算方法の開発やユーザーによく利用されるページのキャッシュ化について研究した.後者についてはISPの実データを用いてトップページ検索とその利用について実用的成果を得た.
(2)WWWを用いた先進的教育
WWWは遠隔教育システムの実現に大きく寄与するものであり,従来行ってきた研究の実践と評価を行った.京都市教育委員会と連携の下,堀川高校での数学教育への応用を行った.また,高倉及び御所南小学校で創造性育成教育の実践を行った.京都大学及び京都女子大学にて,学生の理解過程のデータベース化とその応用を行った.それぞれのシステムは全く異なっているが,すべて実地で使われており,教師や学生からも支持されたため利用範囲を広げつつある.
(3)電子商取引基盤としてのデータベース
本研究では電子商取引システム上の商品データベースから希望の品物を効率的に検索する手法の統計的評価を行った.また,データベース技術を応用した企業間のXML文書の互換性を向上させるための理論的研究を行った.電子商取引では,複製が極めて容易な電子的データそのものを商品として扱うことが多いため,著作権管理が現実世界の商取引以上に重要である.本研究では,ウッドランド,京都高度技術研究所及び比較法研究センターと連携し,電子商取引の技術と著作権管理について貢献することができた.

【研究種目】地域連携推進研究費

【研究期間】2000 - 2002

【配分額】41,000千円 (直接経費: 41,000千円)