ポストEFA教育政策立案に資する「正コーホート法」による修学実態の国際比較研究
【研究分野】教育社会学
【研究キーワード】
縦断的データ / 修学状況 / 国際協力 / 中南米 / アフリカ / アジア / 教育学 / 修学実態 / 基礎教育 / ネパール / ミャンマー / ラオス / カンボジア / 教育社会学 / トルコ / マラウイ / ボリビア / ガーナ
【研究成果の概要】
開発途上国における個々の子どもたちの修学実態を明らかにするために、縦断的データを用いて正コーホート分析を実施した結果、学校・家庭・社会経済的要因、国家教育政策等の影響は、子どもたちの修学パターンに現れていると考えられた。例えば、ミャンマーでは社会経済的地位（SES）の高い学校と比較してSESの低い学校の方が、修学状況が芳しくなく、オーバーエイジによる負の影響も受けやすいことが分かった。また、ネパールでは家庭要因等により一時的な退学を経験する子どもたちの姿が明らかとなった。その他マラウイやザンビア等のアフリカ地域においても、横断的データからは浮かび上がらない極めて特異な修学パターンが確認された。
【研究の社会的意義】
1969年にユネスコ国際統計局により就学実態調査が実施されて以来、世界では横断的データを活用する手法で教育状況を概観するのが潮流となっている。しかしながら、横断的データはあくまで個々のケースの融合であるため、これより個々人の修学状況を把握することは不可能である。そのような中、本研究ではデータ収集に多大な時間および労力を要する縦断的データを用いて、個々の子どもたちの修学実態を明らかにした。留年と退学の関係、特異な修学パターン、転校の実態、子どもたちの修学に及ぼす学校、家庭、社会経済的要因、国家教育政策の影響等、横断的データでは把握できない真の修学実態を解明することができた。
【研究代表者】