【研究領域課題番号】18K12924 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ジェンダー意識 / 複数役割満足感 / 保有金融資産額 / 資産運用 / 家計の意思決定 / 金融リテラシー / 共働き / 仕事満足感 / 家庭科教育 / 男女共同参画社会 / 家計管理 / 性別役割分業意識 / ジェンダー / 長寿社会 / 就労継続 / キャリア教育 / 教育

【研究成果の概要】

2021年度は、先行研究レビューおよび学会発表、専門家からの情報収集、投稿論文執筆などを行った。具体的には、①日本証券業協会『証券投資に関するデータ』2018年から、30歳以上65歳未満の既婚男女の金融資産運用(有価証券保有)の要因をジェンダーの視点から分析し、2022年3月『生活経済学研究』に掲載された。
②日本の女性がどのように本人名義の金融資産を形成するか、あわせて就業形態別のジェンダー意識、行動をみるために、日本の既婚女性1000名（正社員334人、パートタイム333人、専業主婦333人）のWeb調査を行った。2021年9月開催日本家族社会学会31回大会で、「女性の家計管理・資産運用とジェンダー意識」を発表した。妻名義有価証券額を上げる要因は妻名義保有金融資産額と、夫名義有価証券額、金融リテラシー、株への関心であった（先行研究支持）。特に正社員では、妻の人的資本（妻年収、妻名義保有金融資産額、金融リテラシー）が妻の金融行動を活発にさせている。逆に妻名義有価証券額を下げる要因は、夫名義保有金融資産額、資産運用を考える時間がない、であった。
③2021年10月開催第41回家族関係学セミナーでは「既婚女性の金融行動と意識」を発表した。いずれの就業形態でも、妻の妻名義有価証券額を上げる要因は妻名義保有金融資産額と、夫名義有価証券額であった（先行研究支持）。夫のピア効果の可能性といかに女性が自分名義の金融資産を持つかが重要である。また、依然として家事・育児分担割合はいずれの就業形態であろうとも女性が高く、このことが資産運用を考える時間がない、という時間制約をもたらしていると考える。この内容は投稿論文として現在審査中である。
④日本とノルウェーの30歳以上55歳未満の既婚者（ノルウェーの場合は事実婚を含む）に対してWeb調査を実行した。現在データ分析中である。

【研究種目】若手研究

【研究期間】2018-04-01 - 2023-03-31

【配分額】3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】24530685 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

在日外国人 / ニューカマー / 在日コリアン / 階層 / 貧困 / 教育 / 国際結婚 / 進学 / 移住労働者 / 移民 / 外国人労働者 / 国勢調査 / ジェンダー

【研究成果の概要】

本研究では、国勢調査オーダーメイド集計を用いて、1980～2010年までの在日外国人の社会経済的地位の動態を分析した。その結果、在日コリアンに関して1950～60年代生まれコーホートに置いて職業ニッチの変化が生じていること、民族経済が脱産業化したという説は過大評価である可能性が高いことを明らかにした。同時に、ニューカマーについては進学格差が縮まりつつあるが、これはリーマンショックによる帰国の影響が強いことも示唆された。また、中国籍に関しては学歴の高い新中間層と技能実習生に分化しており、出生コーホートごとに日本への包摂様式がかなり異なる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18330100 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

階層・階級 / 教育 / ジェンダー / 社会意識 / 職業 / 社会移動 / アスピレーション / 労働市場

【研究成果の概要】

2007年に「教育と社会に対する高校生の意識」第6次調査を実施し、分析結果を冊子体の報告書として刊行した。全体的に高校生・保護者とも格差に敏感になったが、ゆとり教育の影響は明確でない。約20年間に高校生の専門職志向が高まったが、近年では安定志向も強まりフリーターのイメージも悪化した。また近年、高校生の学習意欲が高まったが学習方法の変化は見られない。高校生の規範意識にも変化が見られない。保護者から高校生への期待に、自律性より同調性を重視する傾向が強まった。父不在高校生の大学進学希望率の低さも確認された。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】7,090千円 (直接経費: 5,800千円、間接経費: 1,290千円)

【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】16320118 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

軍隊 / ジェンダー / 表象 / アジア / 地域社会 / 東アジア / 東南アジア / 沖縄 / トランスナショナリテ / メディア / 教育 / トランスナショナリティ / メデイア

【研究成果の概要】

本研究は、歴史人類学的視点から東アジアと東南アジアを中心とする軍隊を、その社会・文化的文脈において理解することを目指した。
本研究の成果としてとくに強調しておきたいのは、フィールドワークや一次資料に基づき、アジアの軍隊とその社会・歴史的文脈についての実証的な考察を深めたことである。その成果は数多くの出版物や報告によって明らかである。分担者の間で共通して認められるのは、軍隊研究は、軍隊が国家の制度であるにもかかわらずたんに一国内で理解できるものではない、という認識である。在日米軍、自衛隊、グルカ兵など、置かれている状況は異なるにせよ、国際的な背景を考慮して考察を深める必要があることが明らかになった。
軍隊と地域社会との関係を考察しようとする本研究のパイオニア的活動は、内外の研究者から注目を浴びた。また類似のテーマに関心を持つ若手研究者にとって本研究会が主催する件空海は刺激的な研究の場になった。
外国の研究者との交流を深めるため三沢で国際シンポジウムを開催した。社会還元との関係でとくに強調しておきたいのは、このシンポジウムの前日に行われた公開講演会である。また、北海道で開催された日本文化人類学研究大会では、外国から研究者を招聘しパネルを組織した。さらに、2007年4月に京都で国際会議を開催した。これは、本研究の活動期間終了直後に行われたものである。ここでの代表者と分担者の報告は本研究の成果に基づく。こうした活動を通じ海外の研究者とのネットワークを確立することに成功した。今後は、このようなネットワークを活用しつつ、軍隊のトランスナショナルな性格を歴史人類学的視点から研究したい。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2004 - 2006

【配分額】12,700千円 (直接経費: 12,700千円)

【研究分野】国文学

【研究領域課題番号】12610456 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東京朝日新聞 / ゴジラ / 藤沢周平 / ジェンダー / 朗読 / 教育 / 文芸春秋 / ジェンダー・フリー / 国語教材 / 文藝春秋 / 森鴎外 / 怪物 / 大菩薩峠 / 絵画 / 宮沢賢治 / 横光利一 / 1920年代 / 国語教育

【研究成果の概要】

本研究は、二十世紀の日本の文学・文化とメディアの問題を、多角的・総合的に検証することを目標とし、二年間にわたる共同研究として企画された。その結果、(1)近代の文学は、これまで、書物や雑誌・新聞といった活版印刷によって流通し、読まれることを前提としてきたが、たとえば雑誌の販売部数や売り上げ高、新聞の配達経路など、その実態をより具体的に検証することの重要性が明らかになったこと、(2)その活版印刷が必ずしも普遍的なものではなく、過渡的なメディアの一形態であり、今日のいわゆる文学の衰退が、活字媒体の衰退と通底していることが確認できたこと、(3)一方、映像表現や朗読など、視覚や聴覚に関わって、活字媒体では切り捨てられてきた言葉の身体性に目を向けることの必要性が認識されたこと、(4)いわゆる大衆文学や怪獣映画など、従来は傍流とされていた分野に、現代の文化現象を把握するためのきわめて大きな手がかりが見いだされたこと、(5)メディアの問題を検証するためにも、研究者自身の差別やジェンダーに関わる意識が問われなければならないことが自覚されたこと、--などがこのたびの大きな収穫であったと考える。
しかし、いうまでもなく、このテーマはきわめて大きく、限られた期間の研究で全てを尽くせるものではない。また当初は、大別して初年度を個別研究、二年目を共同研究という位置づけであったが、テーマの大きさと重要性に鑑みて(それはわれわれのよって立つ研究基盤そのものを問うことであるから)、中途半端な「結論」を導き出すよりも、それぞれの研究テーマをさらに深めることが重要である、という認識で一致し、結果としては今年度も、それぞれの分野で個別の研究を深めることになった点をおことわりしたい。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2000 - 2001

【配分額】3,700千円 (直接経費: 3,700千円)