【研究領域課題番号】18H03644 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

家族 / 結婚 / パートナーシップ / 出産 / 世代関係 / ジェンダー関係 / 国際比較 / パネル調査 / パートナー関係 / 出生行動 / ジェンダー / 世代とジェンダー / 未婚化と少子化 / ワーク・ライフ・バランス / 高齢化と人口減少 / 少子高齢・人口減少社会 / 未婚化・晩婚化 / 家族と親族 / 少子高齢社会

【研究成果の概要】

本研究は国連ヨーロッパ経済委員会、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所を中心に組織された先進国が共同で行う国際比較研究「世代とジェンダー・プロジェクト」に参加し世代関係とジェンダー関係の視点から分析を行った。研究方法は第一に共通の調査票を用い「世代とジェンダーに関するパネル調査」を日本で実施した。第二に日本の経済・労働・教育・社会保障・家族政策などのマクロ・データを収集した。そして、パネル調査のミクロ・データとマクロ・データを有機的にリンクさせた分析を行い日本のパートナー形成、出生行動、世代間関係の特徴と規定要因を明らかにし少子高齢人口減少社会に必要とされる政策提言を導きだした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2018-04-01 - 2021-03-31

【配分額】43,290千円 (直接経費: 33,300千円、間接経費: 9,990千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】26285036 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

DK回答 / 社会的望ましさ / ジェンダー / 政治的無知 / 政治的能力 / 政治文化 / 国際比較 / 政治的判断力 / 市民的能力'(civic competence)

【研究成果の概要】

政治意識調査におけるDK回答（「わからない」という回答）の発生における日米の文化差をサーヴェイ実験により確認した．その結果，以下のような知見を得ている．(1)日本人においては回答の選択肢に中点が存在する場合DK回答が減るが，米国人においてはそうした傾向が見られない．(2)日本人においては意見分布を示されることでDK回答が減るが，米国人ではそのような傾向は確認できない．(3)ジェンダー，移民への態度については米国では社会的に望ましい回答をしようとする傾向が確認できるが，日本においてはそうした社会的望ましさバイアス（social desirability bias）が働かない．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】16,250千円 (直接経費: 12,500千円、間接経費: 3,750千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】21330122 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

成人期への以降 / 家族 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / 国際比較 / 社会政策 / 社会学 / 成人期への移行

【研究成果の概要】

日本では初職への入職経路が標準的移行以外の入職者は長期にわたって不利である。また、国際比較を通じてみると、非正規雇用率や収入および職業上の達成意欲のジェンダー差が 4 カ国中もっとも大きい。若者の初期キャリア形成パターンは、各国の労働市場の態様および制度に対応して多様である。若者のキャリア支援のためには、今後、学校から仕事への多様性分析と併せて、当該社会の主要な価値観などの文化的要因を視野に入れた分析が必要である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】18,980千円 (直接経費: 14,600千円、間接経費: 4,380千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】21243035 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会学 / 人口学 / 家族 / 結婚 / 出産 / 世代関係 / 高齢者研究分野 / 婚姻 / 出生 / 少子化 / 世代 / ジェンダー / パネル調査 / 国際比較

【研究成果の概要】

本研究は、国連欧州経済委員会により組織された「世代とジェンダー・プロジェクト(GGP)」に参加し、各国共通のパネル調査(GGS)を実施し、各国共通枠組みに従って社会経済・家族政策等に関する時系列データを収集することによって、日本の少子化の背景要因を比較分析し、少子化是正のためには、仕事と子育ての両立支援、長時間労働慣行の是正、若者の非正規労働化の是正、子育ての経済支援が有効であるとの結論をえた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】44,070千円 (直接経費: 33,900千円、間接経費: 10,170千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18402035 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会学 / 若者 / キャリア形成 / ジェンダー / ライフコース / 格差 / 国際比較 / キャリア / 政策 / 国際比格

【研究成果の概要】

日本、韓国、イタリアにおいて、20 歳代後半の男女に対して同じ項目を用いた調査を実施することにより、教育、家族、就業の実態および意識に関する比較可能な幅広いデータを得ることができた。その結果、いずれの国においても職種や転職回数、就労意識にジェンダー格差がみられた。学卒者の労働市場参加はいずれの国も男女とも高いが、その後のキャリア形成における各国のジェンダー格差が何によって生じるかの分析を試みた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】14,410千円 (直接経費: 11,800千円、間接経費: 2,610千円)