【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16H03688 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 / 国際比較 / 不平等 / 社会学 / 階級・階層・社会移動 / 社会調査

【研究成果の概要】

本研究は，日本社会における就業者間の報酬格差が，どの程度ひとびとに受容され，またどのように正当化されているのかを，格差の実態それ自体とともに，国際比較の観点から解明することを目的としている．このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ，米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し，日本や韓国ではそれが認められ，さらに日本では本来不利な立場にある人々によってそれらの格差がより強く受容されていること，またそれらの格差の受容・過剰受容は，部分的に，就業者の「カテゴリー」に対する人々の想定によって正当化されていることを明らかにした．

【研究の社会的意義】

社会にはさまざまな格差が存在しているが，そのすべてが不平等として問題視されているわけではない．また社会においていかなる格差が問題とされるかも，国が違えば少しずつ異なっている．このような事実に着目し，本研究ではどのような格差が，なぜ受け入れられているのか，あるいは受け入れられていないのかを，実験的な国際比較調査を通じ，ひとびとの意識構造に着目しながら解明した点が大きな貢献と言える．本研究の知見は，格差問題の性格を理解し，またその現実的な解決策を考案する上でも少なからぬ意義を持つものと期待できる．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】15K03822 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

福祉レジーム / 地域労働市場 / 産業構造 / 移民 / 失業 / 労働市場参加 / 制度編成 / 国際比較 / 階層 / 不平等 / 地域 / マルチレベルモデル / 制度 / 移民コミュニティ / 受入の文脈 / マルチレベル分析 / 社会学 / グローバル化 / 計量分析

【研究成果の概要】

本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム（日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム）に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造については、移民の失業に及ぼす影響を検討したところ、輸出指向の強い自動車、電子部品の製造業の集積地域であるほど、移民の失業率が高いことが分かった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】22223005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

格差 / 不平等 / 階層 / 階級 / 社会移動 / 社会学 / 社命移動

【研究成果の概要】

本研究は、若年者を対象にしたパネル（追跡）調査を長期にわたり継続することにより、社会的背景、教育達成、初期の職業キャリア、結婚・出産などの家族形成、意識や価値観といった多面的な角度から「ライフコース」の流れを包括的・総合的に捉え、社会・経済的な格差がどのように生成されていくのかを分析した。その変容過程の解明にあたっては、「格差の連鎖・蓄積」という理論枠組を用い、ライフコース研究と格差研究の橋渡しという学術的貢献を目指した。

【研究種目】基盤研究(S)

【研究期間】2010-04-01 - 2016-03-31

【配分額】200,070千円 (直接経費: 153,900千円、間接経費: 46,170千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】20330104 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 社会移動 / 階級 / 東アジア / 職業 / 教育 / 不平等 / 社会学 / 国際比較研究

【研究成果の概要】

職業と教育を中心とした不平等の東アジアを基点とした国際比較研究を進めるために、計量調査にもとづいて東アジア的特徴を分析するための視点、概念、方法論の工夫を行い、それを東アジア階層モデルとして提示した。高学歴化と急速な後発産業発展を共通枠組みとしながら、同時に教育制度、労働制度や経済組織、ジェンダー、社会集団などに関する歴史的・制度的相違の影響を捉えることが、東アジアの特性を捉えるために重要である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16203030 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会学 / ジェンダー / 福祉 / 環境 / 公共性 / 少子高齢化 / 不平等 / 科学技術 / 多元主義 / ナショナリズム / 高齢化

【研究成果の概要】

新しい「公共性」の概念をめぐって、公共社会学の理論的な構想を提示し、「自由」や「感情公共性」その応用や展開の可能性を示した。福祉とジェンダーについては定量および定性のふたつの調査を実施し、報告書を刊行した。その調査結果にもとづいて、福祉多元社会における公共性の価値意識を比較検討し、さらた具体的な実践の可能性を求めて、地域福祉、住民参加、協セクターの役割、福祉経営、ケアワークとジェンダー等について、経験データにもとづく分析をおこなった。ジェンダーと階層をめぐって、少子高齢社会と格差問題について、高齢者の格差、若年世代の格差、少子化対策とジェンダー公正の関係等についても、経験データにもとづいて、比較と検証をおこなった。福祉社会については、「自立」と「支援」のその理念をめぐって、その原理的な検討と歴史的な起源についても検討を加えた。文化と多元性の主題では、多文化主義と英語使用の問題、文化資源学における公共性、公共的な文化政策の実態と問題点について、研究を行ったほか、近代における宗教と政治の位置についてもアプローチした。また営利企業における公共性とは何かというテーマにも切り込んだ。環境については地球環境問題における「環境にやさしい」技術の関連を社会学的に分析し、新しい知見をもたらした。
詳細は、科研費報告書『ジェンダー・福祉、環境、および多元主義に関する公共性の社会学的総合研究』を参照されたい。チームでとりくんだ4年間の成果にもとづき、現在東京大学出版会から『公共社会学の視座(仮題)』 (全3巻)をシリーズで年内に刊行するよう準備中である。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2004 - 2007

【配分額】45,500千円 (直接経費: 35,000千円、間接経費: 10,500千円)