放射線治療を受けたがん患者の就労状況調査および就労継続に影響を与える因子の検討
【研究キーワード】
治療前後の年収の変動 / 就労 / QOL / 就労状況 / 職場復帰 / 放射線治療
【研究成果の概要】
「研究の目的」は、当院および協力施設でがんに対して放射線治療を受ける患者を対象に、後ろ向き研究と・前向きの研究の両方の視点から、がん種ごとの治療法と治療結果・就労状況を調べ、就労に影響する因子を明らかにすることであった。
まず初めに我々はウエブでの調査を実施した。局所進行前立腺癌に対して、ガイドライン上同等の治療法として選択することが許されている、根治目的の放射線治療（N=78）か前立腺全摘術（N=128）を受けた症例に対して、治療前後での年収の変動を調査した。自営業とバイトの人たちでは、放射線治療後の方が、前立腺全摘後よりも治療後の年収の減少割合が12%対42%と低かった。多変量解析では、治療法の違いが唯一年収の変動に影響を与える因子として残った（オッズ比；0.22, 95%信頼区間：0.052-0.95, P=0.042）。前立腺癌の根治治療法として放射線治療は患者さんの年収を下げないという点においては前立腺全摘出術より勝っている可能性がある。この結果は、『Effects on annual income changes after radical radiotherapy versus after prostatectomy in patients with localized prostate cancer with a specific employment status: A web-based pilot study. Minamitani Masanori, Mukai Tomoya, Yamashita Hideomi, Katano Atsuto, Nakagawa Keiichi. PLoS One (IF: 3.24; Q2). 2021 Sep 30;16(9):e0258116. 』で英語論文として公表されている。
【研究代表者】