【研究分野】美学・芸術諸学

【研究領域課題番号】15K16638 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

能楽 / 英語能 / 能指導プログラム / 伝承 / 教育 / 教育法 / 参与観察 / 異文化教育

【研究成果の概要】

本研究は国内外の能指導プログラムと英語能を対象とし、能が西洋文化においていかに受容され、発展したかを明らかにした。予備調査として能楽師から能の稽古を受け、能指導プログラムを参与観察し、指導法を比較した。同時に英語能の資料収集、作者への創作過程に関するインタビューを行い、テキストを能の多様なリズムに乗せる手法について分析した。調査の結果、多くのプログラムは仕舞を部分ごとに説明し、西洋的な教育法を取り入れ、学習者を増やしていると判明した。また、英語能創作にあたり作家が能のリズムを理解する必要性が明確になった。以上を踏まえ、英語能創作の助けとなる『英語能の音楽の手引き』（『手引き』）の執筆を進めた。

【研究の社会的意義】

本研究は能と日本の伝統芸能の可能性を現代に生きる英語能に見出し、研究成果を日本を始め世界に発信している。能の観客の高齢化や、若い観客の減少により、能楽師も芸能の将来について危機感を感じている。そのような状況下で本研究は、次の時代の研究者や観客の育成、能の学習者の増加、能の普及にも寄与している。加えて2020年の夏季オリンピックの開催や新天皇の即位によって、海外から日本への関心が高まり、文化や芸能も注目を集めている。その中で能を学びたい海外の人々の受け皿となるのが能指導プログラムである。『手引き』の出版で、国内外で英語能を創作する手助けをし、これらの活動を通して海外と日本との交流を促進させたい。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2019-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】社会福祉学

【研究領域課題番号】19330133 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

コミュニティソーシャルワーク / スキル / 教育法 / 実習教育 / 開発 / 地域生活支援 / 教育 / 養成 / 実習 / 検証

【研究成果の概要】

本研究は、今後のわが国における地域社会の福祉ニーズに対応したコミュニティソーシャルワーク実践について、適用度と普及可能性の高いスキルの体系化を図り、全国の関係機関に対する量的な調査によって、実践現場における実態を実証的に分析した。さらに、それらのスキルを適用する上での阻害要因や促進要因、大学などの教育機関や実践現場における養成におけるスキル獲得のための要件を、社会福祉の各領域や課題に応じて明らかにした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2007 - 2008

【配分額】10,790千円 (直接経費: 8,300千円、間接経費: 2,490千円)

【研究分野】公法学

【研究領域課題番号】16530024 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

子どもの人権 / 学校制度 / 教育法 / 親の教育権 / 教師の職務権限 / 教育 / 教育権 / 教育を受ける権利 / 子どもの権利 / 義務教育

【研究成果の概要】

本研究は、学校関係法の体系を構築するにあたって、学校・教師・親などといった教育主体間の権限配分ルールを確立することを急務と考え、その際、子どもの権利を基底に据えた体系化の可能性を模索することを目的としてきた。2年間にわたる研究代表者・研究分担者の共同研究(研究開始前における準備作業と、研究終了後における成果の刊行に向けた共同作業を含む)の結果、当該研究目的はかなりの程度で達成できた。
理論的には、学校制度と子どもの権利の関係に関する体系的理解が得られた点が重要な成果と言える。すなわち、公教育の正当化に関し、二つの道筋が区別される。子どもの権利実現の文脈で正当化される場面と、社会の側からの子どもに対する期待を実現するためのものとして一定の社会的・民主的価値との関係で正当化される場合との二つである。
この両者の正当化方法は、子どもの権利との関係で異なった位置づけが必要になる。子どもの権利実現のために公教育が正当化される場面では、本人利益に合致しているか否かが正当化根拠の妥当性を判断する基準となる。それに対して、社会的・民主的な価値の実現を目的とする場合には、公教育における強制は子どもの権利に対する制約と捉えられ、目的実現のために必要な制約と判断できるか否かが正当化根拠の妥当性判断の基準となる。それぞれの正当化根拠に関して、国家観・人間観・社会観によって正当化可能範囲に広狭あることが確認されるとともに、日本国憲法が想定する個人主義の社会モデルに基いた場合に、基本的に倫理的働きかけが公教育の射程外と位置づけられることが明らかになった。以上の点は、研究代表者が発表した複数の論文や書籍において展開されている。
その上で、民主教育がどの程度で子どもの権利を制約できるのかについては、研究分分担者間でなおも論争が続いている。この間の成果は、戸波・西原編著の書籍に示される。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2004 - 2005

【配分額】1,900千円 (直接経費: 1,900千円)