【研究分野】農業経済学

【研究領域課題番号】24380126 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

農業生産性 / 児童労働 / 教育 / 農村貧困 / インド / 南アジア / 国際情報交換

【研究成果の概要】

本研究は、インドの農村貧困解決の鍵となる二つの政策課題（農業生産性向上、教育水準向上）に対する基礎研究と位置づけられる。「農業生産性向上」課題に関しては、西ベンガル州において「SRI（System of Rice Intensification）」稲作の実験的導人を行った結果、同農法による増収効果が確認されたものの、同農法の普及はあまり進まず、今後その原因を更に探る必要性がある。アンドラ・プラデシュ州における教育向上に関しては、米国にて少数人種学生に対する一定の効果が確認されている、「価値確認（Values Affirmation）」と呼ばれる心理学的介入実験を実施し、今後その効果を検証する。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)

【研究分野】応用経済学

【研究領域課題番号】24330075 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

養子制度 / 家族の経済学・ミクロ実証分析 / 日米比較 / 児童労働 / 要保護児童・児童福祉 / 比較経済史 / 二十世紀 / 教育格差 / 養子 / 家族の経済学 / 経済史 / 国際研究者交流（アメリカ） / 国際情報交換（アメリカ） / 児童福祉 / 国際情報交換 / 国際研究者交流 / アメリカ

【研究成果の概要】

本研究の目的は、歴史データを駆使して新たなデータセットを構築し、家族の経済学の理論とミクロ経済学の実証手法を用いて、日米における養子制度の発展とその厚生的含意を明らかにすることにある。アメリカの国勢調査個票データを用いた分析では、二十世紀における養親の養子に対する需要動機の変遷が養子の人的資本形成に与えた影響を解明し、多くの新たな知見を導出して国内外で高い評価を得た。また、日米比較の視点から日本の養子制度とその児童福祉に果たす役割を考察し、都道府県別パネルデータを構築して養子縁組の決定要因の解明を図るなど、日本における今後の制度設計にも有用な洞察を導き、その成果を社会にも広く発信した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)