【研究領域課題番号】18K00250 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インフラストラクチャ / 審美性 / 美学 / 科学技術社会学 / STS / 景観 / 美術史 / テクノロジー研究 / 科学社会学 / 市場 / 絵画史 / 都市計画 / アート / パリンプセスト / デューイ美学 / 公衆 / 視覚芸術

【研究成果の概要】

本研究は、現在活発に研究が進んでいるインフラストラクチャの社会学的な動態研究に欠落しているその審美的な側面のダイナミズムを科学技術社会学(STS)的視点からアプローチしたものである。インフラの不可視性(invisibility)は、通常それが安定運行することによる社会の無関心という意味で使われるが、目に見えるインフラは、景観という文脈で空間内での審美性という別の問題があり、それはその機能とは別のダイナミズムをもたらす面がある。こうした側面は従来のSTS研究では大きくかけていたポイントであり、STSと景観論、更に視覚芸術研究の間にある、未開拓の領域に大きく踏み込んだ。

【研究の社会的意義】

インフラの機能面への研究に比べ、その審美的側面（景観の一部を構成するという意味）に関する研究は乏しく、従来インフラ研究者と都市景観研究者ば連携が不足していた。本研究は、こうしたインフラ景観の社会学的、審美的側面の複雑さを、それが住民によって意識される多様な文脈を中心に詳細な理論的、実践的分析を行っており、こうした側面が景観研究のみならず、それに関連したアート等でも重要になってくると思われる。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2018-04-01 - 2022-03-31

【配分額】4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)

【研究分野】土木計画学・交通工学

【研究領域課題番号】15H04062 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

景観 / まちづくり / 地域計画 / 景観資源 / 景観まちづくり / 景観計画 / 景観認識 / 地域認識 / 地域景観 / 持続性 / まちづくりツール / 都市計画

【研究成果の概要】

本研究課題では、建築物等の色彩や緑のコントロールによる景観形成だけではなく、地域の環境、生計、主体（人とコミュニティ）を包括的にとらえ、変化しつつも持続する地域社会・環境を形成する方策として、景観まちづくりを位置づけている。こうした広義の地域景観まちづくりの実践に役立つ、地域景観の価値や資源の抽出手法、具体の空間デザインの進め方について、各地での実践を通して取り組んだ。また「見た目」を超えた景観の意義についても論じた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,940千円 (直接経費: 13,800千円、間接経費: 4,140千円)

【研究分野】西洋史

【研究領域課題番号】23242045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

文化遺産 / 文化的景観 / ナショナリズム / 記憶の政治 / 比較史 / 西洋史 / 東洋史 / 日本史 / 歴史認識 / ポーランド木造教会建築群 / 長崎県キリスト教関連遺産 / 国際研究者交流 / ポーランド共和国 / チェコ共和国 / 中東 / 都市計画 / 景観 / ポーランド

【研究成果の概要】

本研究は、文化遺産・文化的景観をめぐる思想が、19世紀という歴史主義の時代のヨーロッパの文化イデオロギーに立脚したものとして考え、その歴史的生成と発展を捉えることによって、文化遺産概念を批判的に再検討した。文化遺産政策は、過去を空間のなかに表現し、可視化するものであり、こうした制度的な実践は、その空間を体験する人々の歴史意識とは相互に条件付け合っている。
本研究は、近代の学知の制度化、国民主義の発展、記憶の政治に着目して、文化遺産・文化的景観の保全をめぐる思想と、その実践の歴史的個性と歴史的文脈を、ヨーロッパ、イラン、オスマン帝国（トルコ共和国）、そして日本との比較研究を通じて明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】41,860千円 (直接経費: 32,200千円、間接経費: 9,660千円)

【研究分野】民事法学

【研究領域課題番号】21243007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市法 / ネットワーク社会 / 人口減少社会 / ガバナンス / 都市計画 / 土地所有権 / 公私協働 / 法源の多元化 / 国際研究者交流 / 都市空間 / 景観

【研究成果の概要】

現代社会は、政策と法の形成において多元的主体の水平的調整が重要な意味を持つネットワーク社会と特徴づけることができる。ネットワーク社会における都市空間のガバナンスは、主体の多元性を前提としつつ、公私協働を可能にするものとして構想される必要がある。本研究は、このような認識を明らかにするとともに、それを踏まえた新たな実定法パラダイム構築の基本的方向を提示した。日本の現代社会はまた、経済成長と都市人口急増の局面から、経済不況と人口減少を特徴とする局面に入っている。本研究は、この新たな問題状況が都市法のパラダイムに与える影響を分析し、人口減少社会に対応する都市法の理論的課題を解明した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31

【配分額】41,600千円 (直接経費: 32,000千円、間接経費: 9,600千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】18760469 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市計画 / 景観 / マンション / 都市像 / 中心市街地 / 密度 / コンパクトシティ

【研究成果の概要】

現代日本の都市像について、特徴的な歴史・文化的景観、象徴的な建築物や眺望といった地域に特有で個別の理想の都市景観、また景観の個別要素としての高さ(の上限)などを除くと、「現代日本の理想の都市像」と一般化できる都市像は特定できない。また理想の都市像の認識が明示的な形で人々に意識されるのは、高層マンションや橋梁の建設などによって、それが変化するような問題が生じはじめてからであることの方が圧倒的に多い。このことから、日本人にとって一般的にいえる現代日本の理想の都市像というのは極めて相対的なものであり、その都市像の正当性自体を論理的に主張するのは一般に難しいといえる。それを前提に本研究ではいくつかの現代日本の都市像の典型を提供したが、それらが理想といえるかどうかも各地区の状況や人々の選好、また状況の変化などに強く依存する。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】3,640千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 240千円)