【研究分野】環境政策・環境社会システム

【研究領域課題番号】25301002 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

Nepal / sustainable development / economy / society / business model / environmental-friendly / gender / waste management / waste recycling system / ESD / economic development / field survey / networking system / good practices / ネパール / 循環型発展社会 / NGO / 環境教育 / 環境問題 / gender inequality / education / ICTfor businesspromotion / sustainable business / 女性ビジネス / 持続可能なツアリズム / 経済発展 / ネットワーキングシステム / 天然資源 / community stake holders / tourism business / recycle business / recycle society / awareness-raising

【研究成果の概要】

ネパール経済の産業化/近代化の為、環境配慮・持続可能性が最重要課題の１つである。本研究で、観光業、農業、正式/非正式企業部門に絞り、都市と地方のコミニュティでの環境配慮型ビジネスモデルの可能性を解析した結果、以下が判明した。
1.部門間の連携はICT技術により支援/促進が可能で女性が経営し地元経済を支える多くの零細企業には特に重要。2.地元住民の視点から、ごみ処理、持続可能な発展への教育、健康増進等のコミニュティ支援システムが重要。3.貧富や教育の格差、性差別問題、インドネパール間の政治的働きかけが必要。4.持続可能な発展支援の為、環境配慮社会的経済的システムの発展への実業界と政府の協力が必要

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2013-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】24402046 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

レジリエンス / 持続可能性 / 持続可能な開発 / ESD / 持続可能な開発のための教育 / 災害と教育 / 被災地 / 持続可能な発展 / 被災地の教育 / 教育復興 / 災害リスク削減教育 / DRR / 学校文化 / 被災体験 / 持続発展教育

【研究成果の概要】

本研究では、アジア太平洋地域の災害大国とも言われるインドネシア、フィリピン、スリランカ、ニュージーランド、日本の５ヵ国における教育、特に学校教育の持続可能性とレジリエンスの特徴について質問紙調査及び現地及び日本国内でのインタビュー調査を通して明らかにした。特に研究のキーワードとして重視したレジリエンスについては「冗長性」、「多様性」、「頑強さ」、「自律性」を構成要素として捉え、分析を行った。国によっては、例えば、自律性が強い・弱いなどの特徴が見られ、学校や地域社会が持続可能になるための課題についても明らかになった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】17,940千円 (直接経費: 13,800千円、間接経費: 4,140千円)