【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】17H02563 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

人事制度 / 人事に関する意思決定権 / 資本国籍 / 制度環境 / 国際比較 / 高度外国籍人材 / ダイバーシティ＆インクルージョン / サステナビリティ / 人事施策 / 企業業績との関連 / 制度派組織論 / 制度企業家 / 海外子会社 / グローバル人事 / 制度環境と競争環境 / 国際人事 / 競争環境 / 制度ロジック / 制度起業家 / SDGs / CSR / 働き方改革 / モチベーション / キャリア志向 / 研究方法論 / 定量研究 / 定性研究 / 人事権の所在 / 制度組織論 / 国際経営比較 / 制度理論

【研究成果の概要】

定量調査と定性調査の両面から日本型人事の変化に関する複雑なメカニズムを分析するのが本研究の目的である。定量調査面で取り上げるのは、(1)人事の変化側面を代表する人事施策と変化せずに安定している人事に関する意思決定権を取り上げ、日本型人事の変化の度合いを知るべく外資系企業との比較、(2)日本型人事の変化要因である日本で活動する外資系企業における人事施策、人事に関する意思決定権、人事制度改革の重視要因などに関する分析である。定性調査面で取り上げるのは、日本型人事の変化要因のひとつである高度外国籍人材の日本企業における活用実態などに関する分析である。

【研究の社会的意義】

かつては日本経済の強さの源泉といわれた日本型人事であったが、現在は日本経済の成長阻害要因と指摘されることが多くなっている。長期雇用を守るために産業構造の転換が遅れり、市場賃金を反映しない賃金決定が日本の賃金停滞の大きな要因となっているためだ。本日本型人事という社会制度を対象に変化の複雑なメカニズムに迫るのが本研究の目的である。社会に定着した制度を変化させることは難しく、制度変化のメカニズムは非常に複雑だ。本研究では制度変化に関する中心的な理論群である制度理論に基づき、日本社会に大きな影響を及ぼす日本型人事の変化のメカニズムに迫ることは、学術的・社会的に非常に大きな意義をもつものである。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31

【配分額】16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)