【研究分野】環境政策・環境社会システム

【研究領域課題番号】26740056 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

産業クラスター / フロー解析 / バイオマス / 二酸化炭素 / 産業構造解析 / 産業連関分析 / 地域経済 / 環境問題 / サプライチェーン / 産業連関表 / 産業構造分析 / 持続可能な産業システム

【研究成果の概要】

本研究では、産業連関理論とグラフ理論などを組み合わせた新たな産業構造解析モデルの構築を行い、様々な応用研究を行った。その結果、産業の複雑な連関構造・波及構造の中から、資源や環境負荷集約的な産業構造や、特徴的な産業構造を定量的に解析し、可視化することは、持続可能かつ強靭な産業システムの構築ための技術開発・導入戦略、資源獲得・利用戦略、負荷削減対策、リスクマネージメントを議論するための有効な情報かつ判断材料になりうることがわかった。また、結果を定量的・視覚的に示すことにより、産業間や利害関係者間の議論や合意形成を容易にし、技術や対策の導入の援助も可能である。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)

【研究分野】応用経済学

【研究領域課題番号】23402025 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

経済政策 / 地域研究 / 東南アジア / 経済発展 / 地域経済 / アセアン後発国 / 中所得国の罠 / ランドブリッジ国 / 境界国家 / 国際河川 / 人材育成と教育 / インフラ整備 / 産業クラスター / ランドブリッジ(内陸)国 / 社会主義政権の変容 / グレーターメコン(GMS)圏 / 政治・経済・社会のアクター / 経済発展と地方自治

【研究成果の概要】

本研究では、今後の東アジアの動向を決定付けていくのは、日中韓といった地域の中の大国の動向ではなく、内陸国でランドブリッジと呼ばれる多くの国と国境を接する「境界国家」のラオスのような中小国の動向であるとの仮説の検証を行った。
特に、これら中小国の庶民意識の中にすら兼ね備えられている「パワーバランス感覚」が大陸諸国には存在し、周囲に位置する大国を競わせて自己の地域における利益を引き出していく手腕、近隣国各々との繋がりを持つ集団が存在しても、それら集団は最終的には、ラオスという地域のために連絡を取り合い、ラオスという地域の利益を図るという点で一致協力する柔軟性を持つ点に着目し研究成果を得た。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31

【配分額】12,090千円 (直接経費: 9,300千円、間接経費: 2,790千円)

【研究分野】経営学

【研究領域課題番号】12791006 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

地域連携 / 地域競争力 / 産業クラスター / テクノポリス / リサーチコア / 高等専門学校 / 産学官連携 / コラボレーション・マネジメント / 地域 / 産・学・官連携マネジメント / 地域経済 / 頭脳立地・リサーチコア / 地城競争力 / 頭脳立地 / 産・官・学連携マネジメント

【研究成果の概要】

本年度は、同プロジェクトの最終年度として、今まで行ってきた調査および研究を横断的に見直し、成果の集約化を図った。その中から、地域経済振興に向けた論点を浮かび上がらせ、沖縄県で国際シンポジウムを開催することで、研究メンバー以外からの幅広い知見を受け入れ、再度その討議を踏まえ研究の高度化に努めた。
当該テーマに関しわれわれ研究グループが行った研究成果のポイントは、(1)産業集積から産業クラスターへの移行問題に焦点を絞り産業クラスター・アプローチを地域経済振興に持ち込むこと、(2)産業クラスター選定方法を確立したこと、(3)コラボレーション・マネジメントを連携問題に持ち込み、具体的なケーススタディに基づき、ある一定のコラボレーションの要素解明を行ったこと、等である。
沖縄県で行った国際シンポジウムでの議論の焦点は、地域経済振興に向けた産業発展のための方法論の是非であった。つまり、1社もしくは少数の企業が技術開発もしくは技術移転の効果を享受し、他企業群への効果の薄い政策アプローチをとるのか、対して多くの企業群の連携を前提にそれらへの効果が高い技術開発政策アプローチを前提におくのかの違いが焦点になった。
結果は、平行線をたどるが、2つのアプローチが可能であることが共通の認識になっているが、従来後者のアプローチはほとんど検討されてこなかったことから、研究の意義があると判断している。とりわけこの問題になると、産業クラスター選定の問題、コラボレーション・マネジメントの問題に係るわれわれ研究グループの研究成果が応用可能であると考えられる。

【研究種目】地域連携推進研究費

【研究期間】2000 - 2002

【配分額】25,200千円 (直接経費: 25,200千円)