【研究領域課題番号】20H00084 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 所得格差 / 労働市場 / ヴィネット調査 / 国際比較 / 報酬格差 / 格差の正当化

【研究成果の概要】

本研究は、就業者間に存在する報酬格差のうち、どのような格差がどの程度「妥当な格差」として正当化され、人々に受容されているのか、またそのような格差の正当化や受容が、各社会の雇用・教育・生活保障システムの下で形成される想定や社会規範等によってどのように説明されるのかを、独自に実施する国際比較社会調査のデータと既存の調査データの分析等を通じて検討し、これにより、日本社会における報酬格差の維持・再生産メカニズムを社会学の視角から説明しようとするものである。
全研究期間の２年目となる2021年度、本研究プロジェクトの柱となる「独自の国際比較調査の実施とそのデータ分析」に関しては、前年度に実施した２度の国内予備調査（ウェブ調査）のデータ分析を進め、これにより、各就業者の推定所得と適正所得のかい離がどの程度存在し、その規定要因が何であるのか、また各職業従事者の適正所得は就業者の性別や回答者の性別役割意識とどのように結びついているのか、等の分析を実施し、これらの成果の学会報告を行った。さらに、2022年度に行う本調査のための調査票開発と翻訳を進め、ドイツにおいて予備調査（ウェブ調査）を実施した。
このほか関連分野の研究者を招へいしたオンライン研究会などを適宜行い、分析課題のさらなる精緻化をはかった。さらに本年度には、学歴・技能と報酬・地位の関係に関する時系列比較・国際比較のための研究会を別途立ち上げ、既存の社会調査データの分析を通じた考察を行った。また、これらの成果を適宜書籍・論文などの形で公表した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2020-04-01 - 2025-03-31

【配分額】39,520千円 (直接経費: 30,400千円、間接経費: 9,120千円)

【研究領域課題番号】19H01556 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

中退 / 高等教育 / 社会階層 / 国際比較 / 出身背景

【研究成果の概要】

本研究は、高等教育からの中途退学にかんして、国際比較研究をおこなうものである。日本のみならず先進国・地域では大学進学率は上昇し、いわゆるユニバーサル段階を迎えて久しい。その状況下で、増えつつある大学中退に関して、家族背景や社会経済的地位、排除などとの関連が探索されるべき課題となる。当該年度においては、昨年度におこなわれた、アジア・欧州・米国のサンプルを得るためのインターネットによる国際比較調査のデータセットの解析と、既存の大規模社会調査データの二次分析の成果発信を中心として、研究が遂行された。
得られた知見のうち主たるものを抜粋すると以下のようになる。第一に、中退の理由の複合性である。中退者に対する回顧的データの解析により、中退に至る理由は複合的な様相を示し、かつその類型は中退する時期によって変動しうることが明らかにされた。第二に、中退による社会的スティグマの堅牢化である。大学からの中退はどの出生コホートにおいても初期キャリアに負の影響を及ぼすが、とりわけ近年にそれは強まった。第三に、成人期になってからの社会的排除リスクに対し、中退が大いに影響していることである。教育制度からの排除が、ライフコースを通してさらなる排除へと連鎖し、不利が蓄積されることが明らかにされた。
ただしこれらはいずれも日本のデータのみでの検証にとどまるので、今後は国際比較データを有効に活用した研究により、知見の一般性、普遍性、異質性とその説明枠組みの探索に向かい研究を進めていく。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】14,430千円 (直接経費: 11,100千円、間接経費: 3,330千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】16H03688 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 正当化 / 報酬格差 / ヴィネット調査 / 要因実験 / 国際比較 / 不平等 / 社会学 / 階級・階層・社会移動 / 社会調査

【研究成果の概要】

本研究は，日本社会における就業者間の報酬格差が，どの程度ひとびとに受容され，またどのように正当化されているのかを，格差の実態それ自体とともに，国際比較の観点から解明することを目的としている．このために行った架空就業者の適正所得水準に関する国際比較ヴィネット調査のデータ分析を通じ，米国では性別や雇用形態に伴う適正所得の格差が認められないのに対し，日本や韓国ではそれが認められ，さらに日本では本来不利な立場にある人々によってそれらの格差がより強く受容されていること，またそれらの格差の受容・過剰受容は，部分的に，就業者の「カテゴリー」に対する人々の想定によって正当化されていることを明らかにした．

【研究の社会的意義】

社会にはさまざまな格差が存在しているが，そのすべてが不平等として問題視されているわけではない．また社会においていかなる格差が問題とされるかも，国が違えば少しずつ異なっている．このような事実に着目し，本研究ではどのような格差が，なぜ受け入れられているのか，あるいは受け入れられていないのかを，実験的な国際比較調査を通じ，ひとびとの意識構造に着目しながら解明した点が大きな貢献と言える．本研究の知見は，格差問題の性格を理解し，またその現実的な解決策を考案する上でも少なからぬ意義を持つものと期待できる．

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2020-03-31

【配分額】14,950千円 (直接経費: 11,500千円、間接経費: 3,450千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】25380635 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

階層格差 / 社会移動 / マクロとミクロ / 多水準分析 / 地位志向性 / 地位指向性 / 社会階層 / 計量分析 / 二次分析 / 国際比較 / 高等教育

【研究成果の概要】

本研究のねらいは次に述べる3点に整理される。まずは新たな階層理論の探索、縦断的データの併用による階層構造変動の精査、それから政策的な階層研究の展開である。現代日本社会を分析する上で、マイクロクラス階級図式により不平等把握の可能性と限界が示唆されたほか、出身階層による機会不平等が安定的に維持されていること、政策類型による影響は部分的で産業化過程のほうがより社会の階層間不平等への影響は大きいことが発見された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2013-04-01 - 2016-03-31

【配分額】3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18730321 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際移動 / 社会階層 / ブラジル人 / グローバル化 / 計量分析 / 国際比較

【研究成果の概要】

本研究では、国際移動に伴う階層移動に関する国際比較研究として、ブラジル人移民を主たる事例に、日米比較研究を行った。分析の結果、日本におけるブラジル人はアメリカにおけるブラジル人と比較して、社会経済的な上昇移動が困難な状況におかれていることが明らかになった。とりわけ、移民のホスト社会への同化・適応が、移民の所得にどのような影響を及ぼすか、確認すると、日本の方が、その効果が非常に小さいことも明らかになった。受け入れ社会における労働市場の構造が、移民の社会経済的地位達成と大きな関連があることが、比較を通じて明らかになった。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】3,580千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 180千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】14201017 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 不平等 / 教育 / 職業 / 制度 / ネットワーク / 国際比較 / 韓国

【研究成果の概要】

今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。
第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。
第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院の喩維欣・章英華研究員、台湾大学の蘇國賢助教授と台湾調査の調査設計について議論した。韓国に関しては成均館大学の車鍾千教授、中央大学の申光榮教授と今年度の韓国調査の調査票・調査設計について意見交換した。アメリカに関してはハーバード大学のメアリー・ブリントン教授、コーネル大学のデービッド・グルスキー教授とキャリア意識を中心とした日米比較調査の方針について議論した。
第三に、現代社会の階層システムについての全国調査を実施した。本研究課題にかかわる研究者を中心に調査設計をし、実査は中央調査社に委託した。その結果、回収率はほぼ60%、有効回収サンプルサイズは1000名を超え、十分信頼に足るデータを得た。この調査データについては、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。
第四に、韓国を対象とした職業威信調査を実施した。計画と設計は本研究課題メンバーが担当し、実査はギャラップ・コリア社に委託した。この韓国データについても、日本調査同様、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】44,460千円 (直接経費: 34,200千円、間接経費: 10,260千円)