【研究領域課題番号】19H01502 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

働き方 / 労働時間 / 健康経営 / メンタルヘルス / ワークエンゲイジメント / スリープテック / ギグワーク / 健康 / 生産性 / 働き方改革 / テレワーク / 長時間労働 / 労働強度 / 人的資本 / 深夜労働 / 自己研鑽 / インターバル規制 / 休日出勤

【研究成果の概要】

3年目にあたる2021年度においては、主として以下の5つの研究を行った。
第1は、一部上場企業（小売業）から取得した従業員の満足度調査および財務データをもとに、従業員のワークエンゲイジメントと生産性との関係について分析を行い、経済産業研究所のディスカッションペーパーとして発刊した。
第2に、一部上場企業（製造業）の従業員を対象に健康施策プロジェクト（情報技術＜スリープテック＞を利用した睡眠改善施策）を実施し、当該プロジェクトのデータを用いた解析を行い、経済産業研究所のディスカッションペーパーとして発刊した。
第3に、経済産業省の「健康経営度調査」の個票データを用いて、健康経営が企業業績に及ぼす影響を分析し、経済産業研究所のディスカッションペーパーとして発刊した。
第4に、コロナ禍で急速に普及したとされるギグワーカーについて、フードデリバリーサービスのギグワークを行っている労働者の実態調査を実施した。研究成果の一部を論文としてまとめ、当該論文は海外の査読誌（Transportation Research Interdisciplinary Perspectives）に採択された（"Who took gig jobs during the COVID-19 recession? Evidence from Uber Eats in Japan"）。
第5に、コロナ禍で急速に普及したテレワークという働き方が従業員の生産性やメンタルヘルス等に与える影響を分析し、執筆した論文が海外の査読誌（PlosOne）に採択された（"Working from home and productivity under the COVID-19 pandemic: Using survey data of four manufacturing firms"）。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2023-03-31

【配分額】9,490千円 (直接経費: 7,300千円、間接経費: 2,190千円)

【研究領域課題番号】18H03632 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

労働経済学 / 人事経済学 / 生産性 / 健康経営 / チーム生産 / 在宅勤務 / 働き方改革 / ワークライフバランス / 労働時間 / 非正規雇用 / インセンティブ / 発明報奨金 / 高齢者雇用 / ピア効果 / 付加価値モデル / 非認知能力 / 健康 / イノベーション / 中間管理職 / 主観的評価

【研究成果の概要】

主として、５つの成果を出すことが出来た。まず、Kitagawa et al. (2021)では、大手製造業企業４社においてコロナ下の在宅勤務調査を実施し、緊急事態宣言後の生産性の低下の主要な要因は、自宅で仕事を行ううえでのPC・通信インフラの未整備や、社内外とのコミュニケーションの問題が大きいことを明らかにした。一方、在宅勤務は従業員のメンタルヘルスを改善することもわかった。２つめに、みずほリサーチ＆テクノロジーズと共同で大手都市銀行の顧客企業を対象に働き方改革の実態調査を行い、働き方改革の広がりと、残業時間、離職率、企業業績への効果について検証を行った。高橋他（2021）で明らかにしたように、ＲＯＡや一人当たり売上でとらえた企業業績に対する効果は、柔軟な出退勤施策、業務選別施策、IT活用施策が正の押上効果を持つ可能性が示唆された。３つめに、Shangguan,DeVaro and Owan (2021)では、建築設計会社のプロジェクト管理データを用いて、金融不況後の需要の低下が、長時間労働の是正を通じて、生産性改善につながったエビデンスを示した。長時間労働の減少が疲労の解消・集中力の高まりにより個々人の生産性を高めただけでなく、さらにチーム内業務の再配分を通じてより生産性の高い人に傾斜配分されていた。４つめに、製造業企業1社の協力を得て、その社員に対して行った禁煙支援プログラムの影響評価を行い、禁煙は、たばこ休憩時間の解消、プレゼンティーイズムの向上、アブセンティーイズムの減少を通じて、短期的にも生産性を押し上げることを明らかにした。最後に、空輸業における人事データを用いて、客室乗務員の非正規化が、離職率を高め、出産時期を遅らせる一方、逆に正規化がそれと逆の変化を引き起こすことを示した。最後の２つの成果は2021年6月にRIETIディスカッションペーパーとして公表される。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2018-04-01 - 2023-03-31

【配分額】43,810千円 (直接経費: 33,700千円、間接経費: 10,110千円)

【研究分野】応用健康科学

【研究領域課題番号】17K01816 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

生産性 / 職場環境 / 健康リスク / 健康経営 / コホート / 保健健康情報 / 労働生産性 / コホート研究 / プレゼンティーイズム

【研究成果の概要】

職域における健康関連生産性は、アブセンティーイズムとプレゼンティーイズムの両面で捉えられる。先行研究では健康リスクと生産性、職場環境と生産性それぞれの関連を示す研究はあるが、健康リスクと職場環境の両方を同時に検討している研究はほとんどない。本研究では、職場環境や仕事特性によって生産性指標であるプレゼンティーイズムやアブセンティーイズムへの関連が異なることを明らかにした。医療専門職のプレゼンティーイズム損失やアブセンティーイズムの増加による生産性の低下は、仕事のパフォーマンスに影響し、患者の安全と医療の質の低下につながる可能性があり、働き方への介入は重要であることが示された。

【研究の社会的意義】

本研究では、健康リスクと職場環境を同時に扱い、生産性指標との関係を検証した。それにより、働き方の見直しに対する具体的な介入策や介入対象の設定及び介入効果の測定を行うことができ、これを職場での実践につなげていくことが可能である。超少子高齢社会の日本においては、貴重な人的資源の確保のため、働く世代の健康と生産性の維持は喫緊の課題であり、社会全体として取り組むべき重要な課題へ応えていくことにつながる成果であると考える。健康・職場環境と生産性の両方を対象としたアプローチによる研究成果を国内外に発信していくことは学術的に大きな意義がある。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2020-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)