【研究分野】科学教育

【研究領域課題番号】17K01045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

災害 / コミュニケーション / 不確実性 / 地震災害 / ナラティヴ / ハザードマップ / 自分のこと化 / 主体性 / 地震防災 / 地震動予測地図 / 意思決定 / 避難行動 / 防災小説 / 南海トラフ巨大地震 / リスク・コミュニケーション / 地震 / 防災 / 科学と社会 / 防災教育

【研究成果の概要】

東日本大震災から1１年を迎える202１年度末に岩手県および宮城県沿岸部に赴いて，東日本大震災の被災地域にて成果を報告しようと思っていたが，新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けてキャンセルせざるを得ない状況であった．

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)

【研究分野】船舶海洋工学

【研究領域課題番号】15H04208 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / リアルオプション / システム設計 / 船舶設計 / 不確実性 / 船舶基本計画 / モンテカルロシミュレーション / 船舶工学 / 計画・設計・生産システム

【研究成果の概要】

船舶設計の意思決定において、リアルオプション分析により不確実な将来の原油価格や運賃の変動を考慮することが船舶の資産価値を高めることができるか検討した。具体的には、船舶の燃費等の性能をシミュレートするモデルと市場の予測モデルを組み合わせて船舶運行の収支を求めるモデルを開発し、主機・プロペラ・船型といった性能に大きな影響を与えうる項目の設計オプションについてライフサイクルの正味現在価値(Net Present Value)を求めることで評価を行う方法を開発した。さらに、開発したモデルにより省エネ付加物や船殻の改修による設計船速の変更等による船舶の資産価値への影響を定量的に評価できることを示した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)

【研究分野】社会心理学

【研究領域課題番号】24243061 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 処方的社会心理学 / 多元社会 / 行動意思決定論 / 意思決定過程 / 不確実性 / 価値 / 社会心理学 / 処方的アプローチ / 多属性意思決定 / リスク / 判断 / 社会的価値 / 社会的判断 / 社会的心理学 / 実験心理学 / 眼球運動測定 / 良い社会 / 面接法 / 社会調査法 / 数理心理学 / 計量心理学

【研究成果の概要】

本研究は、行動意思決定研究を基礎とした多元的価値下での処方的社会心理学の構築を目指すものである。行動意思決定論とは、人々の意思決定についての心理学的知識を基にした記述的な意思決定理論のことである。本研究では、多属性意思決定のの心理学的モデルやそれらの研究知見をもとにして合理的意思決定と「よい意思決定」について検討を行った。本研究では、多属性意思決定の処方的検討によって、多元的観点が「よい意思決定」をもたらすことを検討した。本研究では、言語プルとコール法や眼球運動解析などの実験室内過程追跡技法や面接、社会調査などの手法を用いて、多属性意思決定や多元的社会の問題を検討した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-10-31 - 2017-03-31

【配分額】43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)

【研究分野】公法学

【研究領域課題番号】15730009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / リスク行政 / 科学原則 / EU食品安全機関 / 食品安全委員会 / 意思決定 / リスク管理 / リスク分析 / 科学社会 / 公法学 / リスク / 予防原則

【研究成果の概要】

本年度は、本研究課題の最終年度に当たることを踏まえ、これまでの成果を礎に、EU法およびドイツ法を素材として、不確実性の条件下における行政上の意思決定組織構造の分析をすすめた。その結果、特にEU食品安全機関の設立過程における議論の中で科学的機関の独立性(中立性)・専門的卓越性・透明性がキーワードとして登場していたこと、この点を法的視点からとらえると、近年のリスク行政組織では、法治国原理に基づく科学(性)原則と民主制原理に基づく透明性原則という二つの法原則からのアプローチが重要であることが明らかになった。これらに関しては、既に公表している今年度の成果である「科学性・透明性原則と行政組織構造の法的分析」において、行政上の意思決定における科学的合理性を可及的に追求するという法治国原理に基づく科学原則は、「既知」ないし「熟知」の条件下とは異なり、本研究の対象である不確実性の条件下では、それを過度に要求できず、一定の限定的合理性を追求・担保するため、その時々の科学水準とそれ以前のものを照合し、何らかの異同があれば適時に必要な適合化が義務づけられることとなる。そして、その実現のひとつの担保手法として、科学的な(行政)組織体が、近年、新設・創設されてきていることを明らかにした。また、どの程度の合理性(言い換えれば、どの程度の安定性・安全性)を追求するのかについて、透明で民主的な意思決定が必要となることを明らかにした。この双方の原則をもとに古典モデル、現代モデル、先端モデルという不確実性の条件下における意思決定の合理化モデルを用いて、上記対象地域の法制度を分析・検討した。今後は、化学物質や食品、労働安全衛生や施設安全など、領域ごとの実体法上の特性を踏まえた研究が必要となる。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】教育・社会系心理学

【研究領域課題番号】06710069 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / あいまい性 / 心理モデル / 不確実性 / 選択

【研究成果の概要】

本研究では、「あいまい」な情報下において、社会的行動における意思決定過程がどのような様相を示すかを分析し、その過程の心理モデルを作成することを主目的とした。
本研究では、まず、我々が意思決定において情報の曖昧性を感じるのはどのような状況なのか、あるいはどのような情報に曖昧さを感じるのかを質問紙法や面接法によって明らかにした。つぎに、種々の通信メディア状況(電話、映像通信、体面)で曖昧な情報が提示されたとき、どのような意思決定をするのかを心理実験によって、明らかにした。その結果、曖昧な情報が提示された時の意思決定は、どのような通信メディアを用いても、系統的なバイアスがあることが明らかになった。また、情報モニタリング法を用いた過程追跡実験では、曖昧な情報下において、どのような意思決定のプロセスを経るのかを明らかにすることができた。これらの検討の結果、曖昧な情報下において、人々は、特定の情報への注目を行ったり、曖昧な情報の主観的な解釈を行ったりすることによって、フレーミング効果や選好逆転などのバイアスを生じさせることが明らかになった。最後に、これらの研究結果をもとにして、曖昧な情報下においての意思決定過程の定性的な心理モデルを作成した。

【研究種目】奨励研究(A)

【研究期間】1994

【配分額】900千円 (直接経費: 900千円)