【研究分野】国際関係論

【研究領域課題番号】17K03581 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

核セキュリティ / 原子力政策 / 安全保障 / 核不拡散 / 核物質管理 / 危機管理 / エネルギー安全保障 / 核抑止 / エネルギー / 原子力 / 軍縮・軍備管理 / CTBT / 核兵器解体検証

【研究成果の概要】

2021年度は、2020年度に引き続き、コロナ禍の影響で、予定していたドイツ、フランスなどへの調査旅行ができず、スウェーデン、ウプサラ大学の共同研究者との論文執筆や、Springerからの共編著企画、理事を務める国内学会（核物質管理学会日本支部 INMMJ）関連活動を専ら行なった。
2021年度は核ミサイル問題に関連した安全保障分野の国際論文を２本上梓した。特に、世界的に有名なロンドンの国際戦略研究所(IISS)からは、"Missile Arms-Racing and Insecurity in the Asia-Pacific" を発表し好評を博した。
INMMJの年次大会では、博士課程と修士課程の大学院の指導学生との共著論文の発表報告を行い、修士院生の論文は、学生・若手セッションで、昨年度に引き続き再び優秀賞を受賞した。東工大原子核工学コース所属の当該修士課程学生は、東工大の原子力規制庁人材育成事業(ANSET)プログラムを通じて、９－12月の3ヶ月間、IAEAのインターンシップでウィーンに滞在し、大変優秀な成果を収めた。
ウプサラ大学の共同研究者とは、本研究の定量分析と共通の方法論で、"Does military expenditure crowd out health-care spending? Cross-country empirics"を作成、国際ジャーナルの Quality & Quantity に掲載が決まった（2022年夏発行予定）。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)

【研究分野】経済史

【研究領域課題番号】24530408 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

エネルギー政策 / 技術選択 / 石油戦略 / 石炭 / 電力供給 / 原子力発電 / 中国、韓国、台湾 / 国際研究者交流 / 危機管理 / 中国 / 韓国 / 台湾 / 国際情報交換 / 石油 / 原子力 / エネルギー政策史 / アメリカ

【研究成果の概要】

国際歴史共同研究により、エネルギーが利用可能な技術と密接な関係を持つことが改めて確認された。石炭は開国後の日本の交易と工業化を支えた。電力が近代化に資するであろうことは、電力利用が始まった19世紀に認識されており、日本では民間会社により電力供給網が構築された。石油が交通エネルギーに利用され始めると石油は日本の重要な輸入品目になり、日本の石油政策は対外関係や国際環境、輸出企業の経営戦略にも左右されるようになった。原子力の平和利用により原子力発電が始まり、中国では現在急ピッチで原子力発電所が建設されている。日本のエネルギー政策を考える際には、世界のエネルギー動向を考慮に入れる必要がある。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)