【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】13878033 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / メディア / 遠隔教育 / 大学 / デジタル / 教育

【研究成果の概要】

インターネットを使った大学教育における問題点を研究するために、以下の大学の大学教育開放センター、遠隔教育センター担当者および研究者に、電子メールや面接調査で、インターネットを用いた教育の問題点について訪ねた。
(1)カリフォルニア大学ロサンゼルス校、(2)スタンフォード大学、(3)ハワイ大学、(4)マサチューセッツ工科大学、(5)ジョージア工科大学、(6)トロント大学このうち、(1)(3)の大学については2002年3月に(2)、(6)の大学については2002年8月に訪問し、関係者に面接調査を行った。
この調査から得られた知見は次の通りである。
1)当初もてはやされ、新設、拡張していたインターネットを用いた教育に関連する部局・機関の多くは、現在縮小、廃止、他の部局機関と統合されている。
2)当初は双方向性やインタラクティヴ性を持つとされたインターネットを用いた教育は、結局は在来の通信教育や大学教育開放と変わらない一対多数の一方通行になってしまうことがわかった。ただし、スピード、利便性、量、情報の届く範囲という点でかなり進歩した。その反面、これまで以上に受講者が増えたのに比例して途中放棄者の率は上がってしまった。
3)各大学とも、単にインターネットで情報をおくるだけでなく、受講者にアドヴァイスや励ましを与えるコーチをつけ、電子掲示板などで受講者同士の教え合いを促すなど、さまざまな試みをしたが、はかばかしい効果を上げられなかった。
4)スタンフォード大学のライホルト研究員がいうように、教育は人と人との接触によって起こる社会的行為であり、教える側と教えられる側がその場にいないインターネットを用いた教育は根本的に不完全で、スクーリングなどで補完しなければ教育効果を上げられない。ただし、受講生が極めて大きな学習動機を持っていて、受講する科目が極めて実用的な場合は別である。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2001 - 2002

【配分額】1,000千円 (直接経費: 1,000千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】09410084 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

盲ろう / 稀少障害 / 重複障害 / 視覚障害 / 聴覚障害 / 情報 / 特殊教育 / インターネット / 希少障害 / 教育 / コミュニケーション

【研究成果の概要】

平成11年度の計画に沿って以下の研究を行った。
1構築した情報システムの更新と海外との連携
1)日本の盲ろう教育の歴史と盲ろう教育の実態調査についての英語の情報を発信した。
2)海外の情報として、日本ではほとんど発行されていない盲ろうの原因疾患について邦訳を行った。
3)DB-LINK等の海外盲ろう情報組織との連携関係が確立し、海外の盲ろう情報が容易に入手できるようになった。
4)収集した国内外の二次資料のデータベース化を行い、盲ろう情報ネットワーク(DB-IN Japan)(URL;http://www.nise.go.jp/research/chofuku/nakazawa/index.html)に書籍、ビデオ等701件の情報を組み入れた。
2提供した情報の活用状況についての把握と整理
1)情報システムの中の掲示板を通して、盲ろう当事者、両親、家族、教育担当者、リハ関係者、通訳者、学生、研究者、ボランティア等、多様なユーザからの情報活用状況について反応を得ることができた。
2)ニーズとしてもっとも顕著であったのは、親と教師と研究者が協力して、いくつかの年齢段階に応じた盲ろうの育児書をつくることであった。本研究によって広がった、多様な人的資源を活用し、多様な状態増を示す盲ろう児のニーズに応える育児書の作成が、次の研究の課題となった。
3)これまでに盲ろう教育に関する情報を得られなかった家族が少なくとも4例、この情報システムによってそれらを得られた。特に0歳代の盲ろう乳児がその中に2名おり、養育への早期介入が可能となったことは特筆に値する。
3国内、国外学会における成果報告と情報収集
1)第8回視覚障害リハビリテーション研究発表大会において「盲ろう情報ネットワークの構築-稀少障害支援における情報について-」により成果を報告した。
2)ポルトガルにおいて開催されたXII Deafblind International World Conferenceにおいて、Developing Relationships Through Netwaorking in Japanにより成果報告を行い、海外との情報連携を強化した。
3)この学会の情報は、リアルタイムでホームページ「盲ろう情報ネットワーク」で発信し、海外の情報を国内の盲ろう情報ユーザと直ちに共有できるようにした。
4研究報告書を作成し、モウろう情報を必要とする主要な機関に配布した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】1997 - 1999

【配分額】6,100千円 (直接経費: 6,100千円)

【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】05558013 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

センサー / 無線 / インターネット / ハイパーメディア / WWW / 教育 / プロジェクト2000+ / 環境 / 情報 / 教育用コンピュータ / インタフェース / マイコン

【研究成果の概要】

本研究の目的は、教育現場で利用可能なセンサーインタフェースを開発し、ハイパーメディア上で統合させることにあった。
まず、国産のパーソナルコンピュータが現場で扱い易いセンサーインタフェースを有していないことから、パラレルポートを利用してデジタル入出力とアナログ入力を行う汎用のセンサーインタフェースを開発した。次に、センサーのアナログデータを電圧・周波数交換して、微弱電波や赤外線で伝送する無線方式のセンサーインタフェースを開発した。パソコンへはシリアルポートを通してデータを転送する。さらに、これらのセンサーインタフェースを利用する授業実践を行う中で改善を加えた。
一方、環境や身体情報り測定が重要な意味を有するようになってきたことを考慮し、簡単な3次元地震センサー学習状況の把握に役立つ心拍呼吸性変動測定装置を開発した。さらに、インターネットの普及の中で重要性が増したHTMLを対象とすることで、センサー情報のハイパーメディアへの統合を実現する基礎研究を行った。すなわち現場校で気象等の授業を行う際、各種の情報や他地域との比較が望まれたことから、センサーの測定結果を扱う分散データベースと、Java及びJavaスクリプトを利用しインターネットを介して情報交換を行うハイパーメディアシステムの試験運用を行った。
このように本研究では、ハードウェアとして、測定対象が卓上から屋内、そして屋外の測定へと拡大しつつある状況に対応可能なセンサーやインタフェースの開発と、ソフトウェアとして、インターネット上のWWWサーバを基本要素とする分散データベース上でリアルタイム測定データを扱う統合したハイパーメディアシステムを実現する基礎が確立できたと考える。今後もシステム運用を継続する中で改善等の活動を行う予定である。

【研究種目】試験研究(B)

【研究期間】1993 - 1995

【配分額】6,400千円 (直接経費: 6,400千円)

【研究分野】計算機科学

【研究領域課題番号】05302065 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / ISDN / ATM / 遠隔会議 / マルチメディア / IP-over-ATM / WWWサーバ / 教育 / IP over ATM / Mbone / 初等中等教育環境でのネットワーク利用 / ISDN回線によるインターネット接続 / マルチメディア通信 / 教育支援 / 情報提供 / マルチキャスト / 品質保障 / ISDN交換回線網 / マルチメディア情報 / リモートコンファレンス / 超高速ネットワーク

【研究成果の概要】

本研究は1993(平成5)年度から1995(平成7)年度の3年に渡って行われた。これは各年度約45人の研究者による共同研究として行われているが、総額2260万円の研究費の大部分は研究会やシンポジウムにかかわる旅費に充てられている。ほとんど唯一、備品として購入したのは、ワークステーション(WS)およびパソコン用のISDNボード(計13枚)とWS用のATMボード(3枚)および関連ソフトウェアである。この結果、大型センターのある大学を初めとして、各地の大学で、インターネットの臨時的な接続や安価な接続にISDNが使えるようになった。こうした使い方は、1992年に本研究を立案したときには、世界的にもほとんどなかったのに、最近は民間企業でも普及しつつあるが、本研究はそのひとつのきっかけになったと思われる。
さて、本研究で得られた主な成果は研究成果報告書にまとめてあるが、研究開発と実用化の成果が上がった主なテーマには、次のようなものがある。
1.ISDN回線および広域インターネットを通した会議のMboneによる実況中継システム(リモート会議システム)
2.回線の速度や混雑に応じて、画像の解像度やフレーム・レートを動的に変更できるマルチメディア通信方式
3.WWWサーバによる研究情報交換システム
4.156MbpsのATM高速回線によるIP-over-ATM方式
5.インターネットの運用管理方式
6.小中学校でのインターネット利用教育

【研究種目】総合研究(A)

【研究期間】1993 - 1995

【配分額】22,600千円 (直接経費: 22,600千円)