Discovery Sagaサイレントキーワード俯瞰

スウェーデン / デンマーク / ノルウェー / フィンランド / 高齢者介護 / 国際比較 / 北欧 / 市場化 / 福祉国家 / 比較分析 / 北欧モデル / 歴史文化 / 北欧諸国

本研究の目的はスウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランドの北欧 4 カ国を研究調査対象とし、北欧諸国の中でも介護に多様性に富んでいることを明らかにすることであった。同時に、各国の文化と歴史、政治動向の視点から、その要因を比較分析することを試みた。5年間にわたり、各地でフィールド調査を行い、現地の研究者との議論をする中で、市場化の度合い、サービス供給者の特徴などに違いが見られ、その要因は政治に影響される部分が多いことが明らかとなった。介護は介護を必要とする人の生活を支えるものであり、当然のことながら地域特性や歴史文化の影響もあることが明らかとなった。

総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド / テーマ学習 / カリキュラムの協働開発

本研究は,現行の学習指導要領から新設された「総合的な学習の時間」の実践に焦点を当て、全面実施となってから5年目を迎えた教師たちを対象に,その授業の実態と教師たちの率直な意識を把握すべく,質問紙調査を基盤とした全国規模の調査研究である。総合的な学習の実践状況や教師の意識を量的・質的に明らかにすることから,現状での問題点を実証的に整理し,大学での教員養成や教育委員会等が主催する研修のあり方などを提言するための基礎的データを示すことが本研究の目的である.
調査は、まず長野県内の教育課程協議会の「総合的な学習」授業研究校を対象とした予備調査の結果をベースに、全国調査に拡大して統計処理を行う際に、有意な質問項目等を吟味・修正した上で質問紙を作成した。全国の47都道府県すべてに、各10校以上調査用紙を配布できるよう発送リストを作成し、「総合的な学習主任または研究主任」に回答いただけるよう依頼状を添えて2007年1月に発送した。同年2月初旬に回答の集計と分析を行い、3月末に報告書を作成した。
また,長野県内の学校(8月)、富山市の学校(10月)、愛知県内の学校(1月)、東京都内の学校(2月)、北海道の学校(3月)など、日本国内の「総合的な学習」の実践に関する調査校を研究メンバーの3名が分担して総合的な学習の授業実践を参観した。一般的な授業実態と今回の質問紙調査の結果との整合性を吟味しつつ、回答データを読み取る努力をした。
調査結果を精査しつつ分析考察をすすめる中で、回答者から総合的な学習の実践に関し、多くの期待や要望や提出されたと同時に、学力向上政策が加速する中で「総合的な学習は廃止すべきだ」との声も少なくなかった。しかし、回答者のうち、50名弱の教師からは、本研究の次の段階となる聞き取り調査への協力を承諾する回答をいただいている。質問紙による統計的調査だけでは得られない実態把握は、今回の調査結果と合わせて今後のインタビュー取材の質にかかっていることは間違いない。
本調査を総合的にふりかえって強く感じることは、教員養成や現職教育において学際的な学習の機会が十分に保障され、教師自らが問題を見つけ、問題解決の方策を主体的に考えるという学習経験の重要さである。本研究の成果は、日本生活科・総合的学習教育学会(2007年6月)にて発表する予定である。

国際比較研究 / カリキュラム開発 / フィンランドの総合学習 / デンマークの総合学習 / オランダの総合学習 / ドイツの総合学習 / 日本の総合的な学習 / 総合的な学習 / オランダの教育 / 海外の授業実践 / 教員研修用教材 / 総合学習 / 国際比較 / デンマーク / ドイツ / フィンランド / テーマ学習 / カリキュラムの協働開発 / 学習スタイル

本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の成果は,総合的な学習のカリキュラム開発に求められる教師の力量を検討していく際の基礎データを提供することになるとともに,教員養成にかかわる大学の授業や現職教師の研修機会に,「総合的な学習」を具体的に学んでいくためのDVD教材を提供するという形で社会貢献できる。
本研究では,日本国内の「総合的な学習」および北欧フィンランド,デンマーク,スウェーデンと西欧オランダ,ドイツにおける総合的な学習の授業を参観し,授業者にインタビュー取材をするという方法を重視した。各国(各校)の「総合」のカリキュラムの概要や実際の授業に関しては報告書に掲載しているが,総じて海外の総合的な学習の実践は,個々の担任教師にゆだねるという日本的な実践は少なく,リーダーとなる教師を中心にチームの構成の仕方や協働で取り組むためのシステム作りが重視されているという傾向を明らかにできた。
海外の学校における「総合的な学習」の授業実践に関わる教師たちの日常に接する中で,カリキュラム開発には,教師個人の力量という条件以上に,教師スタッフの協同体制による実践研究システムの具体を明らかにすることが重要だということが確認された。各国での実践を撮影した「総合」の映像をわが国の教員研修等で有効活用するという目的で作成したDVD教材も,今後は各国間で相互に映像資料の交換ができるような発展的な協同研究に進化させていくことが今後の課題となった。

自殺予防 / 国際比較 / 戦略 / フィンランド / イギリス / 中国 / アメリカ / NPO

国家的レベルで自殺予防戦略を確立し実行しているフィンランド、イギリス、アメリカ、中国の自殺予防対策責任者と直接面談し、どのように対策を進めているか、困難要因あるいは促進要因は何かについて、キーインフォーンマントインタビューを実施した。フィンランドの自殺予防対策は一次予防を重視した協働プロセスモデルをもとに着実な成果を挙げたことが明らかになった。中国では北京市の支援のもとに自殺予防研究センターが立ち上げられ、科学的根拠に基づく対策が実施されつつあった。アメリカでは、国家自殺予防戦略をもとに各団体でうつ病対策を中心にした施策が実施され成果を挙げていた。イギリスでは国家的健康増進施策の「我らがより健康な国」において自殺予防が取り上げられ、民間を巻き込んだ自殺予防啓発活動が効果を挙げていた。国家的取り組みと同時にNPO団体の役割についても調査を実施し、フィンランドとイギリスでは「いのちの電話」に相当するNPO団体が民間資金を得て、自由な立場から活動を行っている実態が明らかにされた。
フィンランドでは国立社会福祉保健開発研究所(STAKES)の自殺予防プロジェクトチーム、英国では保健省とサマリタンズの担当者、中国では北京の自殺予防研究センター及び北京大学精神保健研究所の担当者と学術交流を行うことができ、将来の共同研究ならびに国際シンポジウム開催へ向けた人的交流ネットワークを確立することができた。
今回の研究成果は平成17年1月29日に秋田市で開催されたシンポジウム「海外の自殺予防対策をいかに我が国に活かすか」で発表され、180名を超える多数の市民とマスコミ関係者の参加を得た。研究成果は平成17年1月30日のマスコミ各社で配信された。

【研究分担者】
岡澤憲芙	早稲田大学	社会科学総合学術院	教授	(Kakenデータベース)
久塚純一	早稲田大学	社会科学総合学術院	教授	(Kakenデータベース)
田辺欧	大阪大学	世界言語研究センター	教授	(Kakenデータベース)
石黒暢	大阪大学	世界言語研究センター	准教授	(Kakenデータベース)
吉岡洋子	頌栄短期大学	保育学部	准教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
小林宏己	東京学芸大学	教育実践研究支援センター	教授	(Kakenデータベース)
久野弘幸	愛知教育大学	教育学部	助教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
久野弘幸	愛知教育大学	教育学部	准教授	(Kakenデータベース)
小林宏己	東京学芸大学	教育実践研究支援センター	教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
川上憲人	岡山大学	大学院・医歯学総合研究科	教授	(Kakenデータベース)
中山健夫	京都大学	大学院・医学研究科	助教授	(Kakenデータベース)
金子善博	秋田大学	医学部	助手	(Kakenデータベース)