Discovery Sagaサイレントキーワード俯瞰

ニュース / ソーシャルメディア利用 / 国際比較 / ジャーナリズム / メディア論

ここまで、コロナで対面での討論がかなわなかったが、毎月オンラインミーティングを欠かさず行い、グーグルドキュメントでシェアしながら論文を共同執筆してきた。
その結果、国際共著で合わせて、研究論文5本出版、研究発表3本（すべて査読付き）として結実し、着実に成果を上げている。
米国、イスラエル、フィンランド、アルゼンチン、日本という、世界5か国のメディア利用者へのインタビューデータをもとに、ソーシャルメディアが普及した時代のニュースの消費、メディアの利用について、包括的に探る研究となった。下記が発表した論文や学会発表の概要である。
１）若者に焦点を当て、ソーシャルメディアでどのようなニュース消費をし、さらに議論をしているのか、世界的に共通するパターンを探った論文、２）女性に焦点を当て、女性たち家庭内で活発にデジタルメディアを利用しながらも、以前として伝統的な性役割や男性中心の技術イメージに影響を受けている状況を論じた論文、３）フェイクニュースがあふれ、議論が分極化する環境が世界中に広がる中、「ニュースを忌避する人々」が問題になっている。5か国におけるニュース忌避をする行動について、文化的、メディア制度的相違を論じた論文、４）デジタル環境が浸透する中、「紙」の新聞は忘れられがちだが、実際、現在人々にどのように使われており、どう認知されているかを5か国それぞれに比較した論文、５）プッシュ機能の発達などで「ついでに読む」タイプのニュースがニュース利用にどのように影響を与えているかについて、比較検討した論文。
以上、デジタル化が進み、ソーシャルメディアが普及した時代の新たなニュースやメディア利用についての世界的状況を、メディア研究の一流国際ジャーナルに投稿し査読を通過して公表に至っている。

原発事故 / マスメディア / 新聞 / 炉心溶融 / 報道分析 / 記者会見 / 発表報道 / ジャーナリズム / 東日本大震災 / ジャーナリスト / adversarialness / 中国 / 情報源 / 内容分析 / 国際比較

東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見（東京電力を含む）」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。
本研究では日本政府記者会見をテキスト化しFUKUSHIMA STUDYのサイトで公開した。この会見テキストを用い、記者会見における記者の積極性や記者会見と新聞報道の連動性について、より詳細な分析を実施した。

ジャーナリズム / 産業 / 職業 / デジタル化 / インターネット / 東アジア / 国際比較 / 国際研究者交流 / 国際的研究者交流 / ネット / 国際情報交換 / メディア産業 / プロフェッショナリズム / 公共性

本研究は、インターネットが急速に普及する現在、これまで社会における情報提供を独占してきたマスメディア・システムについて、その産業面および職業面から考察した。情報社会の中核を担ってきたマスメディアはいま、どのような変革を強いられているのか。その際、ネットの普及はグローバルな現象であるために、日本だけでなく、韓国、台湾、中国、米国、フランスなどの海外の事情を考察しつつ、日本特有のメディア文化を浮き彫りにしながら将来を展望した。

コミュニケーション / 情報 / メディア / 市民 / 政治文化 / 公共性 / 国際比較 / Comparative Research / Media Studies / Journalism Studies / Political Knowledge / Public Broadcasting / Citizenship / Democracy / 制度 / 公共放送 / 新聞 / インターネット / 商業放送 / ジャーナリズム

本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心度も高いとは言えなかった。本研究では、日本のマスメディアの諸問題を、比較研究の手法とともに国際的文脈から批判的に検討することができた。

【研究分担者】
中村理	早稲田大学	政治経済学術院	准教授	(Kakenデータベース)

【研究連携者】
山田耕	早稲田大学	政治経済学術院	准教授	(Kakenデータベース)

【研究協力者】
桶田敦
千葉涼
于海春

【研究分担者】
田中秀幸	東京大学	大学院情報学環	教授	(Kakenデータベース)
林怡蕿 (リンイーシェン)	立教大学	社会学部	准教授	(Kakenデータベース)

【研究分担者】
前田幸男	東京大学	社会科学研究所	准教授	(Kakenデータベース)
丹羽美之	東京大学	大学院・情報学環	准教授	(Kakenデータベース)
KALIN Jason (KARLIN Jasong	KARLIN Jason)	東京大学	大学院・情報学環	准教授	(Kakenデータベース)

【研究連携者】
JAMES Curran	University of London	Department of Media and Communications, Goldsmiths	Professor of Communications
SHARON Coen	University of Salford	Senior Lecturer in Psychology
TORIL Aarlberg	he Norwegian University of Science and Technology	Department of Sociology and Political Science	Associate Professor in political science	media sociology
SHANTO Iyengar	Stanford University	Chandler Chair in Communication	Professor of Political Science
GIANPIETRO Mazzoleni	University of Milan	epartment of Social and Political Studies	Professor
STYLIANOS Papathanassopoulos	National and kapodistrian University of Athens	Professor at the Faculty of Communication and Media Studies
JUNE-WOONG Rhee	Seoul National University	Department of Communication	Associate Professor
HERNANDO Rojas	University of Wisconsin - Madison	School of Journalism & Mass Communication Latin American, Caribbean and Iberian Studies Program	Associate Professor
DAVID Rowe	University of Western Sydney	Institute for Culture and Society (ICS)	Research Professor
RODNEY Tiffen	University of Sydney	Government and International Relations Faculty of Arts and Social Science	Emeritus Professor
PAUL K. Jones	University of NSW	Faculty of Arts & Social Sciences	Associate Professor of Media & Cultural Sociology