【研究分野】情報ネットワーク

【研究領域課題番号】19KK0281 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

協調型ITS / ネットワーク / 車々間通信 / インターネット / ITS標準技術

【研究成果の概要】

基課題の研究で、これまでに取り組んできた路側拠点システムは、路側センサが通信機を持 たない道路ユーザの位置や速度を推定し、路側送信機が検知対象の代理で ISO・ETSI 標準の CAM にエンコードして協調認識メッセージを送信することで、それら道路ユーザを自動運転車の LDM へと反映させることができる。この機構を自動運転ソフトウェアの Autoware に追加したAutoC2Xをオープンソースで公開し、国際会議IEEE VTC2020-Fallにて発表した。この路側拠点を路側ネットワークで相互に接続することで、より広範な協調認知を実現する機構を国際論文誌Sensorsで発表した。さらに、この路側拠点で、自動運転システムから生成される予測経路を未来の時空間情報として管理し、排他的に走行経路を予約・調停できるアルゴリズムを提案した。Autowareを用いて提案手法を実装し、LG CorporationのSilicon Valley Lab自律走行車シミュレータで評価を行った。ブラインド交差点のシナリオで2台の車両によるシミュレーション実験を行ったところ、各車両は関係するすべての車両の行動計画を反映した経路を計画することで、安全かつ効率的に走行できることがわかった。また、路側拠点システムを導入することで、交差点での単独自律走行の場合と比較して、23.0%と28.1%の時間短縮を実現した。この成果はIEEE VTC2021-Fallにて発表した。

2021年度は、フィンランドAalto大学に渡航し、基課題をさらに発展させた。協調型自動運転の実験を高度に行うためのシミュレーションフレームワークを開発し、渡航先のTarik Taleb教授との共著である国際ジャーナルに投稿した。

【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))

【研究期間】2020 - 2022

【配分額】14,560千円 (直接経費: 11,200千円、間接経費: 3,360千円)

【研究分野】情報ネットワーク

【研究領域課題番号】17H04678 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

協調型ITS / ネットワーク / V2X / 自動運転 / オープンソース / ITS標準技術 / 車々間通信 / インターネット / ITS / 標準技術

【研究成果の概要】

本研究の目的は、日米欧の国際標準技術と調和を取りながら共通方式で、正確でリアルタイムな車々間通信を支援する路側拠点システムを開発することである。オープンソースの自動運転ソフトウェアAutowareと、おじくオープンソースの協調型ITSソフトウェアのOpenC2Xを組み合わせて、路側拠点システムを構築した。この実装をAutoC2Xとして同じくオープンソースとして公開し、自動走行を支援できる路側拠点システムを検証するため、フィールド実験にてパケット到達率および、遅延の評価を行い、リアルタイム性を確保できたことを確認した。

【研究の社会的意義】

本研究で開発した技術は、都市化が進む日本が率先して取り組むべきものであり、この分野でリーダシップを取れれば、アジアをはじめとして急速に都市化する世界に広く協調型ITSを普及させて行くために有利になり、将来の日本産業に対する利点となる。また、オープンソースで開発されたソフトウェアは、誰でも利用可能にすることで、この分野の発展に役立てる。

【研究種目】若手研究(A)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)

【研究分野】情報ネットワーク

【研究領域課題番号】26730045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / 協調型ITS / 車々間通信 / 路車間通信 / 無線ネットワーク / 標準技術 / GeoNetworking / ネットワーク / IPv6 / ITS / 標準化 / テストベッド

【研究成果の概要】

本研究ではIPv6ネットワークを制御するための仕組みを、日本の環境に合わせながら世界標準の参照基盤と調和を取りながら実現することを目的とする。成果として、まず、GeoNetworking上でIPv6を利用する技術をを利用しフィールド実験を行い。車両の移動に伴い、遅延、パケット到達率、スループットがどのように変化するか明らかにした。次に、GeoNetworkingの技術を国際標準との整合性を保ったまま、重複パケットを利用してパケット到達率を大幅に改善する手法DUPEを提案し、その有効性を示した。最後に、路側拠点による車々間メッセージ代理送信方式Proxy CAMを提案しその有効性を確認した。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2014-04-01 - 2018-03-31

【配分額】3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】24310190 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

イラン / ネットワーク / グローバル / 市民運動 / 国際関係 / 近代史 / インターネット / イスラーム / 社会変容 / NGO / 近代 / 民主化 / 市民社会 / 選挙 / 国際研究者交流 / フィールドワーク / 中東 / 社会運動 / ムスリム / イメージ構築 / SNS

【研究成果の概要】

その地政学的な条件により国際政治の厳しい局面に巻き込まれることを余儀なくされてきたイラン人の間では、ペルシア語を用いる知識人、エスニック集団や軍人らによる国境を越えた人脈、在外イラン人との密な連絡など国境を越えて活発なネットワーキングが見られる。都市化・交通インフラの整備と通信情報技術ICTの発達・経済政策などにより、遊牧民社会の変容、NGOの展開、若者の疎外感と選挙活動、などの新しいネットワーキングが国内で展開し、2013年の大統領選挙で政治的方向転換を可能にした。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2017-03-31

【配分額】8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)

【研究分野】通信・ネットワーク工学

【研究領域課題番号】18560390 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

インターネット / プロトコル / フリースケール / ルータ / ネットワーク / 新世代 / 再帰 / レルム

【研究成果の概要】

平成18年度は、主にIPv4++方式を実現するための多方面からの機能検証を行い、平成19年度は、実装上の問題点の明確化と設計へのフィードバック、そして実装を進めた。
(1)レルムという概念を導入し、これで再帰的にネットワークが構成されるというパラダイムでIPv4++ネットワークが明確に説明できることを明らかにした。これを情報処理学会OS研究会にて発表した。
(2)ミッションクリティカルな利用に対応するため、バックアップ機能の追加を行った。この切り替え時間を二桁程度向上させるための経路制御アルゴリズムTPV(Temporal Path Vector)について論文をソフトウェア科学会第8回インターネットテクノロジー研究会にて発表した。また、経路制御管理を容易にするための方式について、研究分担者が論文を発表した。
(3)英文論文ドラフトを執筆し、研究協力者であるコーネル大学のポール・フランシス教授と議論を行った。論文が複雑になりすぎた事を指摘され、装置中心に書き直すとともに、実験結果を入れることとした。また、米国BBN研究所のクレイグ・パートリッジ博士と議論を行い、標準化トラックに載せるよりも、事実上の標準にすることを急ぐようアドバイスを受け、設計と実装を加速することとした。
(4)機能設計および詳細設計の検討中に、VPN(Virtual Private Network)のパスを通すことができないことがわかり、VPNでは固定的に割り当てることで、本問題を回避することとした。
(5)Linux上で本方式の実装を進めたが、進捗率は全体の70%程度となった。現在、実装を加速させている。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2006 - 2007

【配分額】3,980千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 480千円)

【研究分野】通信・ネットワーク工学

【研究領域課題番号】15360208 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

コンテンツ配信 / ストリーミング / キャッシュ / P2P / 階層的符号化 / IP放送 / 情報通信システム / ネットワーク / マルチメディア / インターネット

【研究成果の概要】

本研究では、特にディジタル映像コンテンツのインターネット上のストリーミング配信を想定し、(1)ストリームメディアの効率的なキャッシング技術、(2)ストリームメディアの効率的な配信技術、の二課題を重視した研究開発を進めた。
まず、ストリームキャッシュ技術に関しては以下の成果を得た。(H15年度)階層的符号化を施したストリームデータの分散キャッシュに関して、サーバ毎のストレージ容量を制約として課した条件下における最適分散配置方式の提案を行った。(H16年度)H15年度の発展課題として、ストリームデータの分散検索、ストリームデータの分散複製、キャッシュの一貫性管理、の三方式の提案を行った。(H17年度)モバイル、ユビキタス環境を想定したストリームデータの協調キャッシュ方式の提案を行った。それぞれの提案について国内および国際学会で発表を行い、かつ三件の論文発表を行った。さらに、現在は一件の論文投稿を準備している。
次に、ストリーム配信技術に関しては以下の成果を得た。(H15年度)IP放送時のノード障害対策として、ノード障害時の経路再構築を、短時間にかつ少ないオーバーヘッドで効率的に実現できるプロアクティブ経路管理方式の提案を行った。(H16年度)ダイヤルアップからFTTHまで多様な接続環境にある加入者の要望を満たすために、階層的符号化の導入によって多様な接続形態に柔軟に適応しうるIP放送方式の提案を行った。(H17年度)最終年度として、H15年度とH16年度の成果を結合してPC上にソフトウェア実装を行い、実ネットワーク上の評価実験を行い、その結果として提案方式の有効性を実証した。それぞれの提案について国内および国際学会で発表を行うと共に、現在は二件の投稿論文が査読中になっている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】9,600千円 (直接経費: 9,600千円)

【研究分野】経済政策(含経済事情)

【研究領域課題番号】13430017 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

デジタル技術融合 / インターネット / ブロードバンド / コンテンツ / 競争政策 / 放送政策 / 規制政策 / スペクトラム / スペクトラム配分 / 著作権 / ネットワーク / プラットフォーム / 通信・放送の融合 / 周波数管理 / 国際研究者交流 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

デジタル技術革新による情報通信・放送の融合が、ネットワーク,プラットフォーム、コンテンツの3つのレベルで進行している。特にインターネットの利用の増大が情報通信と放送の境目を消滅させつつある。こうした激しい環境変化の中で、情報通信ならびに放送部門において市場機構が有効に働くように規制あるいは競争政策の在り方が問われている。本研究は、日本と欧米との国際共同研究を通じて、デジタル融合の情報通信放送部門への経済的な影響ならびに市場の健全な育成を促す政策的課題についての解明を目的として行われた。
1)平成13年度は、日本側の研究者を中心としてワークショップ(平成13年12月22日・早稲田大学)を開催すると共に、英国のマーチン・ケイブ教授を招聘して共同研究(平成14年1月14日・大阪大学・1月15日・早稲田大学)の深化を図った。特に周波数帯域の経済価値に応じた利用を促す規制政策を中心に研究を行った。
2)平成14年度は、日欧米の共同研究者による研究成果の発表と意見交換のために国際共同研究学会(平成14年11月3日・4日・英国ウォーイック大学・規制産業研究センター)で開催した。マーチン・ケイブ教授、ロバート・クランドール博士、アーノルド・ピコ教授など欧米諸国の研究者約40名が参加し、熱心な討議を行った。研究テーマとしては、スペクトラム、コンテンツ市場、ブロードバンドの発展を取り上げ、借地権概念によるスペクトラム配分、スペクトラム売買制度、モデルバル事業への参入戦略、著作権制度、インターネットのネットワーク外部性、インターネットとその競争政策、事業用電話需要の計量分析、日本・米国のブロードバンド化とネットワーク競争、放送における競争政策、ブロードバンドのアクセス競争などを中心に議論した。
3)2年間の研究成果は英国より出版予定である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2001 - 2002

【配分額】8,800千円 (直接経費: 8,800千円)

【研究分野】情報システム学(含情報図書館学)

【研究領域課題番号】09680403 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

学術情報 / 科学コミュニケーション / 電子メディア / インターネット / 電子雑誌 / 歴史学 / 経済学 / 学術雑誌 / e-print archive / 物理学 / ネットワーク / 情報検索 / データベース / 電子メール / 心理学 / 医学

【研究成果の概要】

本研究は、ネットワーク環境下に移行する中で、学術情報伝達メディアの役割の変容を明らかにしようとするものである。科学コミュニケーションのモデルを前提とし、さらには研究過程を含む学術研究全体におよぼす電子メディアの影響を明らかにする。自然科学、社会科学、人文科学の各分野に視野を広げ、電子メディア調査と面接調査に質問紙調査を組み合わせた手法を用い、具体例と全体像とを明らかにした。平成9年度には、方法の開発を行いつつ、心理学分野の調査を行った。平成10年度には、心理学の調査結果の分析を進める一方、物理学分野の調査を行った。また、電子メディアの中で特に重要である電子雑誌の実態を調査した。平成11年度には、物理学の調査結果の分析とともに、新たに人文科学として歴史学、社会科学として経済学における調査を行った。また電子雑誌の調査を継続した。
調査結果からは、大学ではインターネットの利用環境は比較的よく整備され、コンピュータや電子メディアの利用は浸透しつつあること、科学コミュニケーションの観点からするとフォーマルコミュニケーションよりもインフォーマルコミュニケーションにおいて電子メディア利用が進んでいることが明らかになった。物理学におけるe-print-archiveは、ネットワークとデータアーカイブ機能を用いた新しい学術情報伝達システムであるが、他の分野に広がるわけではなく、学術雑誌を中心とした既存の伝達システムに組み込まれていると言える。電子版のみの学術雑誌が成り立たない現状から見て、電子メディアは、学術情報の公的な伝達過程には大きな影響を与えたいと考えられる。しかし、研究過程における電子化は定着している。その利用態度について、経済学では、電子メールなどによる情報交換を重視する研究者とWWWによる情報検索と入手を重視する研究者とに分かれる傾向がみられた。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1997 - 1999

【配分額】2,900千円 (直接経費: 2,900千円)

【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】08558010 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

データベース / インターネット / WWW / 自動検索通知システム / 新聞記事 / 情報検索 / 学習 / 情報教育 / ネットワーク / 学会情報 / 教育工学 / 研究情報 / 情報提供

【研究成果の概要】

本研究は、教育に関する情報をインターネットを介して提供するシステムの研究開発を目的としている。その成果として、次のような結果を得た。
・「日本教育工学会発表論文等自動検索通知システム」の構築
日本教育工学会事務局と教育工学関連学協会連合事務局を持つ東京工業大学教育工学開発センターにおいて、学会の論文等のデータベースを構築し、最新の情報をユーザに電子メールで通知するシステムを開発した。システムは、データベースの更新時に、ユーザがあらかじめ登録したキーワード等を用いて、自動的に検索を行なう。新規情報が見つかった場合は、ユーザに対して電子メールで通知する。本システムでは、インターネットを経由してWWW上でデータベースを検索する機能も持つ。現在、学会のホームベージを通して公開し、運用している。
・「新聞情報自動検索通知システム」の構築
インターネット上に公開されている新聞記事を、児童・生徒、および教員が学習に活用できるようにするシステムを構築した。本システムは、インターネット上に公開された新聞記事をWebロボットで自動的に収集して、検索インデクスを構築する。そして、学習者があらかじめ登録したキーワードを含む記事を、定期的に自動検索し、新しい記事が見つかった場合は、登録した学習者に対して、電子メールで通知する。電子メールを受け取った学習者は、このページを通して、新聞社のWebサーバにアクセスし、記事を閲覧することができる。本システムにより、インターネット上の新聞記事を利用・活用する環境を構築することができた。
以上、これらの成果を総合的にまとまた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1996 - 1998

【配分額】10,300千円 (直接経費: 10,300千円)

【研究分野】情報システム学(含情報図書館学)

【研究領域課題番号】07680441 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ネットワーク / 仮想空間 / コミュニケーション / オリジナリティ / メディアアート / バーチャル・キャンパス / 創造性教育 / 日本文化 / 感性表現 / アート / 対話型メディア / 画像通信 / インターネット / 創造性 / バーチャルリアリティ / 創発 / 著作権

【研究成果の概要】

(1)東京工芸大学の厚木キャンパスと中野キャンパスを結ぶ「バーチャル・キャンパス」として、パソコン通信ネットワークCampus MAGICを開設し、画像通信の機能を持つネットワークの企画運営を実施した。このネットワーク上で、作品のオンライン展示、グラフィックインタフェースを用いた季節ごとの企画などを実施し、その成果を分析した。
(2)Campus MAGICと他の研究教育機関のネットワークとの相互接続を行い、ネットワークを連結したアートプロジェクトを実施した。
(3)Campus MAGICとインターネットとの併用による画像生成に関するプロジェクトを多地点を結んで実施した。これにより、インターネットに限定しない複層的なネットワークの有効性を確認した。
(4)「連画」プロジェクトは発展を続け、画像通信のアートへの応用と文化との関連性について、さらに多くの考察が得られた。またNTT Inter Communication Centerではこれ以外にも画像通信を応用したいくつかの企画が実施された。これらの分析から日本文化におけるイメージの伝統がディジタル表現と仮想空間においてどのように展開してきたかに関する分析を行い、これを国際学会などの場で発表した。上記の分析に関わり、また他の研究者との意見交換の中から、仮想空間における協同作業や身体への意識、画像を通じたコミュニケーションにおける空間感覚の変化など、研究の今後の展開に向けての新たなテーマが浮上した。
(1)-(4)は東京工芸大学芸術学部草原研究室における学生の創造的な活動と密接にかかわり、この中から画像通信によって創造性を触発された作品がいくつも出現した。これは今回の研究の直接的な成果であると同時に、メディアアートの創造のためにネットワーク、特に画像通信の適切な応用が持つ可能性を実証したものである。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】1995 - 1996

【配分額】2,500千円 (直接経費: 2,500千円)