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海洋研究開発機構 研究Discovery Saga
2026年10月22日

深海でも分解速度が劇的に加速する酵素内包生分解性プラスチックの開発に成功

~生分解開始スイッチ機能も搭載~

【産学連携対象 全学共通分野 Discovery Saga】
環境学化学工学農学医歯薬学
【Sagaキーワード】
マイクロプラスチック/海洋/ピレン/スチレン/フィルム/ポリスチレン/生分解性プラスチック/プロピレン/生分解/ポリエチレン/プラスチック/マイクロ/海洋環境/耐久性/二酸化炭素/生分解性/エチレン/微生物/OECD/可塑性/低分子化合物
2026.10.22
国立大学法人東京大学
国立研究開発法人海洋研究開発機構
国立大学法人群馬大学

概要

現在、世界中で年間約4億トンのプラスチックが生産され、2020年までに3200万トン以上が海洋に流出していると報告されています(OECD 2024)。私たちが普段使っているポリエチレンやポリプロピレンに代表される汎用プラスチック※1は、山、川、湖、海のいずれの環境においても300年~400年以上も分解しないプラスチックとされています。このような背景の中、現在、あらゆる自然環境下で微生物の働きにより二酸化炭素と水にまで完全に分解される生分解性プラスチック※2の開発が望まれています。
東京大学大学院農学生命科学研究科黄秋源特任助教と岩田忠久教授、海洋研究開発機構磯部紀之主任研究員と野牧秀隆上席研究員、群馬大学大学院食健康科学研究科粕谷健一教授らによる研究グループは、生分解性プラスチックを分解する能力を有する自然由来の分解酵素を、あらかじめプラスチック内に混ぜ込むことにより、浅瀬から深海のあらゆる海洋環境下でプラスチックを生分解させる革新的な技術の開発に成功しました。ごく微量の酵素を混ぜ込むだけで、岸壁では1ヶ月以内に、水深750m付近の深海※3でも5ヶ月以内にほぼ完全に分解することが確認されました。これらの分解速度は、酵素を内包していない生分解性プラスチックと比較して、プラスチックや分解酵素の種類にもよりますが、岸壁では5倍~50倍、深海では12倍~80倍と大幅に上昇しました。
プラスチック内に混ぜ込まれた酵素は、水のない環境下では分解活性を発現しません。したがって、ドライな環境下で製品として使用しているあいだは決して分解は起こらず、環境中に流出したのち、物理的な崩壊や表面摩耗などにより、混ぜ込まれている酵素に水が触れたときに分解が始まる生分解開始スイッチ機能を備えています。
本研究で確立した酵素内包の技術は、酵素を添加しても、元のプラスチックと同等の強度や柔軟性を維持し、水温が低く・水圧も高い深海へと沈降・拡散した場合でも、生分解性を保持するとともに、生分解を著しく加速させる革新的なアプローチです。さらに、同様の手法で開発したマイクロビーズが、あらゆる海洋環境下で速やかに分解されたことから、酵素内包生分解性プラスチックは、断片化によって生じるマイクロプラスチック汚染の深刻化を抑制する優れた素材であるといえます。
今後は、実際の使用環境における長期耐久性や安全性の検証、多様な生分解性プラスチック素材への適用拡大、社会実装に向けた酵素内包プロセスの効率化とコスト低減およびスケールアップ研究を進めていきます。 用語解説 ※1
汎用プラスチック
ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレンなどプラスチックの約8割を占める熱可塑性プラスチックで、生活用品や工業製品などに大量に使われている。基本的に、石油から合成され、生分解性は有していない。 ※2
生分解性プラスチック
自然環境中に存在する微生物が分泌する分解酵素により、水に可溶な低分子化合物にまで分解されたのち微生物体内に取り込まれ、最終的に二酸化炭素と水にまで完全に分解されるプラスチック。 ※3
深海
一般に水深200 mより深い海のことで、海洋全体の95%を占めている。


図1. 酵素内包生分解性プラスチックの作製と深海における分解途中のフィルム
本研究成果は、2026年10月22日午前0時(日本時間)に、国際総合科学誌「Nature」オンライン版に掲載されました。
詳細は東京大学のサイトをご覧ください。
お問い合わせ先 国立研究開発法人海洋研究開発機構
企画部門 事業推進部 報道室 CONTACT