
地球観測衛星しきさいから沿岸域の「ブルーカーボン」を広域的に把握する新たな可能性
―相模湾・駿河湾で衛星観測による懸濁物質量と河川・海草藻場との関係を確認―
【注目の成果:共同研究・産学連携のためのチェックポイント】
![]() | 沿岸域におけるブルーカーボンのモニタリングや、ブルーカーボン生態系の保全・管理、さらには気候変動対策に向けた評価手法への応用が期待 |
【産学連携対象 全学共通分野 Discovery Saga】
【Sagaキーワード】
この研究の主な対象者企業・研究者の方
公開日
研究者情報
研究者名土居 秀幸
京都大学 教育研究活動データベース
ポイント
日本の地球観測衛星GCOM-C「しきさい」の観測データから推定される全懸濁物質(Total Suspended Matter: TSM)を用いて、沿岸域のブルーカーボン分布を広域的に把握できる可能性を検証しました。相模湾と駿河湾を対象に解析した結果、河口から離れるほどTSMが低くなる傾向が両湾で確認されました。
海草藻場が存在する場所では、周辺の沿岸海域に比べてTSMが有意に高いことが確認されました。
これらの結果は、TSMが沿岸域においてブルーカーボンに関連する粒子状有機物(Particulate Organic Matter: POM)の分布を部分的に反映している可能性を示すものです。
概要
海草藻場などの沿岸生態系は、生物的な作用によって大気中の二酸化炭素を吸収・固定・隔離する「ブルーカーボン生態系」として注目されています。ブルーカーボンとして隔離される有機物にはいくつか種類があり、藻場などから海中へ放出・輸送される有機物は重要なソースとなります。一方で、陸域から供給される有機物も一部は藻場や深海に隔離されると考えられています。ブルーカーボン生態系の研究において人工衛星によるリモートセンシングが注目されていますが、これまでの研究の多くは、海草藻場そのものの分布や面積の把握に重点が置かれており、藻場などから海中へ放出・輸送される有機物を広い範囲で把握する方法については十分に検討されていませんでした。本研究では、日本の地球観測衛星GCOM-C「しきさい」に搭載されたSGLI(Second-generation Global Imager)センサのデータから推定される全懸濁物質(Total Suspended Matter: TSM)に着目し、これら藻場などから放出される有機物の広域的な分布推定を試みました。 TSMは、海水中を漂う有機物や土砂などの細かな粒子の量、つまり水の濁り具合を表す指標です。沿岸域ではブルーカーボンのソースとなりうる河川や海草などに由来する粒子状有機物(Particulate Organic Matter: POM)もTSMの構成要素となるため、TSMの分布はPOMの分布を反映している可能性があります。 そこで相模湾と駿河湾を対象として、2023年のGCOM-C「しきさい」の観測から得られたTSMと、河口からの距離および海草藻場の分布との関係を解析しました。その結果、両湾ともに河口からの距離が大きくなるほどTSMが有意に低下しました。同時に、環境省の調査で海草藻場が確認されている場所では、周辺の沿岸海域と比較してTSMが有意に高い値を示しました。これらの結果は、衛星から推定されるTSMが海洋におけるPOMの分布を反映していることを示しています。さらに、海草藻場に由来する有機物や藻場内に捕捉される懸濁物質など、沿岸域におけるブルーカーボン関連物質の分布も部分的に反映している可能性も示しています。本研究は、衛星観測を利用して沿岸域のブルーカーボンを広域的に評価するための、新たなアプローチにつながる成果です。本研究成果は、8月15日付で、ELSEVIERが発行する英文誌『Environmental Advances』上で発表されました。本研究は、CREST「[海洋カーボン]海洋とCO2の関係性解明から拓く海のポテンシャル」の成果です。
詳しい研究内容について
地球観測衛星しきさいから沿岸域の「ブルーカーボン」を広域的に把握する新たな可能性―相模湾・駿河湾で衛星観測による懸濁物質量と河川・海草藻場との関係を確認―書誌情報
【DOI】https://doi.org/10.1016/j.envadv.2026.100747
【KURENAIアクセスURL】
http://hdl.handle.net/2433/303528
【書誌情報】
Takeshi Osawa, Narumasa Tsutsumida, Hideyuki Doi (2026). Satellite-based total suspended matter as an indicator of coastal surface blue-carbon distribution: a case study of two bays in Japan.Environmental Advances, 25, 100747.
京都大学 研究