アジア太平洋地域における経済学教育の実態と学生の理解度に関する研究
【研究分野】教科教育
【研究キーワード】
経済教育 / 経済リテラシー / パーソナル・ファイナンス / 経済学教育 / 全米経済教育協議会(NCEE) / 政治経済 / 金銭教育 / 公民科教育 / パーソナル・ファイナンス教育 / NCEE(アメリカ経済教育協議会) / 経済学 / 政治・経済 / アジア太平洋地域
【研究成果の概要】
アジア太平洋地域における高校生・大学生の経済リテラシーの実態を調査し、それを比較検討するために、「経済リテラシーテスト第3版・フォームB」を用いて、各国(日本・アメリカ・中国・韓国・フィリピン・ニュージーランド)において国際共同調査を進めたが、その結果をめぐって早稲田大学で国際会議を開催した。海外から招聘した研究分担者と研究協力者の計8名(うち1名は日本在住)を招聘して、平成16年7月1日には調査結果に関する専門家会議を、翌2日にはアジア太平洋地域の経済学教育の現状と課題について講演会を開催し、いずれも報告と意見交換を行った。また、日本のテスト結果については、平成16年7月にオーストラリアのアデレード市で開催された経済教育の国際会議で報告を行った。
さらに平成17年度は、アメリカで開発された「パーソナル・ファイナンス基礎テスト」の日本語版を作成し、約200名ずつの高校生と大学生に対して試行した上で、その集計・分析結果を10月に全米経済教育協議会(NCEE)年次大会(アーカンソー州リトルロック市)に参加して報告した。このテストは、経済学の基本概念のほかに、金銭の稼得、支出、貯蓄、借入、保険、資産管理などについて生徒・学生の基礎知識を問うもので、正答率は高校生が約50%、大学生が約60%であった。この調査と結果については、11月の日本社会科教育学会第54回全国研究大会(愛知教育大学)と経済教育学会第20回全国大会(松本大学)でも研究発表した。また平成17年2月には、このテストの開発者であり共同研究者であるウィリアム・ウォルスタッド教授(ネブラスカ大学)を招いて早稲田大学で講演会を開催し、テスト開発の意義・方法やアメリカにおける調査結果について意見交換を行った。
【研究代表者】